厚労省研究班（祖父江班）編「有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン」では，肺がん検診現行法に対する推奨として，短く言えば「充分な説明をして精度管理を適切に行えば」という条件付きなら「死亡率減少効果を示す相応な証拠があるので実施することを勧める」というものである．一方，日本肺癌学会編「EBMの手法による肺癌診療ガイドライン2005年版」では「現時点では行うよう勧めるだけの根拠が明確でない」とされており，その内容には齟齬があった．後者では「EBM」を重視するあまり，疫学や検診のジャンルに「RCT偏重」を持ち込んでしまい，「検討すべき証拠」から症例対照研究の論文が削除されたためと考えられた．この齟齬を改善すべく，2010年の理事会において改訂案がまとまり，「死亡率減少効果を示す相応の証拠があるので，行うよう勧められる．ただし，二重読影，比較読影などを含む標準的な方法が行われている場合に限定される」として，2010年11月26日に日本肺癌学会ホームページにアップされた．さらに，最近報告されたPLCO研究の結果の解析と問題点に関して触れた．
