本稿では，ウィキペディアの簡単な編集方法を解説することで，参加への障壁を取り除くことを試みる。ごく単純な間違いの修正，アカウントの登録とその取り扱い，自分自身または自分に密接に関わりのある記事の編集を扱う。
本稿の著作権は著者が保持し，クリエイティブ・コモンズ 表示-継承 3.0 非移植（CC-BY-SA 3.0 unported）ライセンスの下に提供する。
ウィキペディアは，インターネットで誰でもアクセスが可能で，フリーライセンスの採用により印刷や配布も「フリー」に行うことができるオンライン百科事典である。筆者はウィキペディアの日本語版編集者として，その信頼性と社会的役割について本誌2012年4月号で解説した1)。信頼性は完全なものではないが，既に高い認知度を得ており，信頼性を高めることは，ウィキペディアに参加する者にとっての課題となっている。
ウィキペディアは，誰でも閲覧できるだけではなく，誰でも編集できるプロジェクトでもある。「現在ウィキペディアに参加している者」だけが編集できるのではなく，間違いに気付いたならば，誰でもそれを修正できる。単純な間違いを修正するのはそれほど面倒なことではない。「ウィキペディアの参加者」として，熱心に，継続的に参加を続けなければならない義務もない。修正することによって，その後の閲覧者は正しい情報を得ることができる。
しかし，ウィキペディアを否定的にとらえているわけではなく，その社会的な意義を認めその発展に期待している人たちでも，編集を躊躇し，尻込みしてしまうことが多いようだ。同様のことは，ウィキを使って図書館，美術館・博物館，文書館，公民館の被災情報を収集し記録することを目指したプロジェクトのsaveMLAKでも見られた2)。
本稿では，ウィキペディアの簡単な編集方法を解説することで，参加への障壁を取り除くことを試みる。ごく単純な間違いの修正，アカウントの登録とその取り扱い，自分自身または自分に密接にかかわりのある記事の編集を扱うこととする。新規に記事を作ることや，大幅に加筆することは，ここでは取り上げない。編集に関しては，ウィキペディア上に[[Wikipedia:ガイドブック]]などがあり，アカウント作成については[[Help:ログイン]][[Wikipedia:多重アカウント]]，自分自身の記事に関しては[[Wikipedia:自分自身の記事をつくらない]][[Wikipedia:存命人物の伝記]]も参照されたい。なおウィキペディアの記事・文書を指す場合はメディアウィキの記法にならい[[User:Ks aka 98]]などと記す。ページ右上の検索窓に入力することで，各ページが表示される。
仮に，次のような記述がウィキペディアにあったとしよう。
これらは間違いであり，
本誌すなわち『情報管理』の読者であれば，どちらが正しく，どちらが間違っているかということは常識と感じるかもしれない。『情報管理』のことを知らなくとも，上記の文を読めば，ちょっとした違和感を覚えるだろう。主婦の友社の刊行物のイメージに『情報管理』という雑誌名は合わないし，写真週刊誌ならコンビニや書店で棚に並んでいてもおかしくないが，見覚えはない。そのような感覚を持つことは，誰でも編集できるインターネット上のコンテンツを読む上では重要だ。
ところが，これから『情報管理』の項目を百科事典で調べ，情報を得ようとしている読者にとって，それは常識ではない。まさに「知りたいこと」なのだ。また，ウィキペディアの編集者のなかには，記事の書式をメディアウィキの記法に沿って修正したり，悪意ある書き込みを防ぐことを主眼とした活動をしている人もいる。こうした人たちは，記事の内容に通じているとは限らない。その編集者の振る舞いやウィキペディアの方針の習熟度をもとに，内容の信頼性を推測するしかない場合も多い。内容に違和感を覚えたとしても，何が正しいかを知っているとは限らない。修正することができるのは，正しい情報を知っていて，間違いに気付いた人に限られる。
間違いに気付いた時に，次のような操作をすることで，間違いは正しく修正できる。
記事上部にある「編集」タブ（図1），または記事の見出しの右側にある「編集」の文字（図2）をクリックすると，編集画面が現れる（図3）。そこで文字を修正し，修正内容を簡単に「編集内容の要約」のところに書き，一度プレビューをする（図4）。クリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンス 3.0およびGFDLの下で公開することに同意できるならば，「以上の記述を完全に理解し同意した上で投稿する」のボタンをクリックすれば，修正が記事に反映される。
「クリエイティブ・コモンズ 表示-継承ライセンス 3.0およびGFDLの下で公開すること」というのは，おおよそ投稿時に記録される名義を著者の表記として，それを表示するならば商用利用も含めて複製や改変を認めるが，同じ条件を保持しなければならないというものである。この条件によって，ウィキペディアに投稿された著作物は，自由に再利用が可能になる。この条件に同意できないならば，ウィキペディアへの投稿はできない。ただし，単純な修正については，おそらく著作権は発生しない。
「以上の記述を完全に理解し同意した上で投稿する」の横には，「プレビューを表示」というボタンがあり，これをクリックすると，どのように表示されるかを，投稿前に確認することができる。
2.2 情報源の明示では，下記のように修正されていたとしよう。修正した人は，これが正しいと知っている。
『情報管理』は独立行政法人科学技術振興機構が発行する月刊誌。
しかし，前述のように，これが正しいと知らない人は，これが正しいとはわからない。「独立行政法人科学技術振興機構」であっても，「独立行政法人情報通信研究機構」であっても，同じように違和感はない。
この修正を行おうとしているのが，『情報管理』の編集事務局員であれば，信頼性は担保できると考えられる。ところが，この修正を行っているのが編集部員であることは，本人以外には明らかではない。本稿の筆者である日下は，原稿のやりとりをしているのだから，編集事務局員で編集した人がいないかどうかを確認することは不可能ではないが，そこで確認したことを，第三者が確認することは困難である。もし，「編集事務局員だ」と主張したとしても，そのような主張は誰にでもできる。むしろ，『情報管理』というような雑誌の編集をしている者が，ネット上で本人であると確認することが困難なことを理解していないはずはないのだから，そうではない何者かが嘘をついているのだと受け取られてしまうかもしれない。「誰か」が「独立行政法人情報通信研究機構が発行する」と主張し，「別の誰か」が「独立行政法人科学技術振興機構が発行する」と主張する。「独立行政法人情報通信研究機構」と主張しているのは，単なる勘違いや思い込みかもしれないし，議論を混乱させる悪意があるのかもしれない。そういう時に，どうすれば解決できるか。
誰でも編集できるオンラインの百科事典であるウィキペディアでは，第三者が検証できるように，その情報源を示すことが求められる。上記の修正であれば，例えば『情報管理』の奥付にある発行者や責任表示を示すか，信頼できる図書館やデータベースの書誌情報を用いるか，あるいは「情報管理Web」にある説明を根拠としてもいいだろう。「情報管理Webとは」3)には
と書かれている。これを根拠として，本サイトは，独立行政法人科学技術振興機構（JST）が発行する月刊誌「情報管理」（創刊1958年）のコンテンツと情報の整備・流通・活用に関するニュースを公開し，学術情報の流通・利用に関する最新情報と動向をお知らせするサイトです。
本文中で示すのではなく，注として情報源を示したいと考えるならば，メディアウィキでは<ref></ref>で注釈部分をはさみ，記事の下部に「== 出典 ==」などと見出しを作って，<references/>を置くことで脚注表記ができる。既に<references/>を置いた箇所が作られていることもあるだろう。見出しと<references/>の間に，{{脚注ヘルプ}}を置くのが好ましい。上記の例であれば，本文は
ウィキペディアでは，利用者登録をしてアカウントを取得することができる。利用者登録のためには，ページ右上の「アカウント作成」をクリックすれば（図6），作成画面が開く（図7）。ユーザー名とパスワードを入力し，「アカウント作成」ボタンをクリックするだけでよい。一度作成したアカウントは消すことができない。また，公序良俗に反するアカウントや，他の利用者や有名人と紛らわしいアカウントは，使えなくなることがある。
利用者登録は必須ではないため，そのまま編集することもできる。たまたま気付いた単純な誤りを修正する編集を行い，それで終わりということであれば，それで問題は生じにくい。ところが，アカウントを取得してログインしないで編集した場合，その編集の記録は，編集を行ったIPアドレスとともに残される。履歴ページを見れば，そのIPアドレスが表示され，さらにそれをクリックすれば，同IPアドレスから編集されたものの一覧も示される。これを好まない人もいるだろう。自宅からならば，契約しているプロバイダがわかる程度だが，居住地域くらいはわかることもある。職場であれば，企業名や組織名がわかることもある。2007年にWikiScannerというツールによって省庁の内部からウィキペディアの編集があったことが明らかになり，報道で取り上げられたことを記憶されている方もいるだろう4)。
アカウントを取得してログインすれば，(1)自分の編集履歴を一覧したり，(2)登録ページの更新状況を把握できるウォッチリストを使ったり，(3)対話のための「会話ページ」が作成されたり，(4)時刻表示（ウィキペディア日本語版は世界標準時で表示される）やデザインを変更したり，(5)ページの移動機能を使ったり，(6)メールアドレスを登録すれば利用者間でメールのやり取りをしたりできるようになる。本名での登録が求められるわけではなく，またクレジットカードなどを使った個人認証・本人認証もない。メールアドレスすら必須ではない。パスワードを介して編集者とアカウントが結びつけられ，同一アカウントからの編集は編集履歴として一覧できるようになる。編集内容も知ることができるから，これによって，あるアカウントがどの程度執筆や運営に関与してきたか，どのような分野の記事を編集しているかが明らかになる。特に，運営や記事内容の議論に参加する場合は，アカウントの取得が推奨される。1人で複数のアカウントを持つことは技術的には可能だが，「多重アカウント」は限定的にしか認められておらず，不正な使用があれば編集ができなくなる。
ログインすれば，IPアドレスは表示されない。アカウントに実名を用いたり，「利用者ページ」で自分の情報を明らかにしたりすることで，現実の自分との結びつきを明らかにするか，そうしたことをせず，結びつきを明らかにしないかは，個人個人の考えによるだろう。一般的には，個人情報を明かすことはリスクになると考えられている。特に専門的な知識を持つと考えられるような職業でなければ，ウィキペディアで身元を明かすことのメリットはそれほど大きなものにはならない。どこかの大学の教授であると宣言すれば，いくらかは信頼されるだろうけれど，逆に難癖を付けられるかもしれない。ウィキペディアへの参加は，社会的貢献と受け取られるかもしれないし，くだらないプロジェクトに参加しているとか，売名行為だとかいう批判を受けるかもしれない。
留意しなければならないのは，ウィキペディアのアカウントや，利用者ページでの記述は，それが正しく実際の誰某であることを保証しないということだ。上記のようなシステムである以上，誰でも科学技術振興機構理事長の名前と同じ「中村道治」のアカウントを取得できるし，「前田敦子」を自称することもできる。以前には，研究者の名前で多数のアカウントを作るという荒らしもいた。特にアカウントと現実の自分を結びつけたいのであれば，例えば大学の授業でウィキペディアの編集を行うような場合，自身の研究室のサイトやブログで，ウィキペディアの誰某は自分であると宣言することは，1つの方法である。ただし，研究室単位など，1つのアカウントを複数で共有することは認められない。
ウィキペディアを眺めていると，自分が属する企業や組織の記事，研究者であれば自分の記事を作ろうという気になるかもしれない。こうした「あなた自身，あなたの業績，あなたの会社，あなたが在学している学校および卒業した学校，あなたの出版物，あなたのウェブサイト，あなたの親戚，その他もろもろのあなたが利害関係を有することがらについての記事」を「自分自身の記事」と呼ぶ。あるいは，すでに自分に関係のある記事ができていて，その間違いに気付くかもしれない。ウィキペディアでは，自分自身の記事を作ることは推奨されず，しかし間違いを修正することは歓迎される。
「自分自身の記事」を作ることが歓迎されないのは，自分自身については中立的に評価するのが難しいからだ。ウィキペディアは当事者の宣伝や告知のために使われる場所ではなく，記事は当事者の自由になるものではない。ウィキペディアの参加者は，そのような場所として使われることを好まない。本人は中立的に，事実のみを書いたつもりでも，記述が宣伝・広告が目的であると受け取られれば，即時削除の対象となる。百科事典の人物記事にふさわしい業績や話題がないと考えられれば，削除されることもあるだろう。「ウィキペディアに記事がある」ということを，「ハク付け」のように使おうという人もいないではない。関係者による編集であるとわかれば，かえってダメージを受けることになりかねない。
ウィキペディアに「自分自身の記事」を作りたいのであれば，記事が必要だと思う第三者が現れるだけの実績を作る方向に労力を注ぐことが望ましい。
一方，間違いの修正は歓迎される。ただし，ここでは本人か，成りすましかという問題が生じる。前述のように，ウィキペディアでは，その内部で本人を確認する術を持たない。このため，『情報管理』の例で示したように，本人だと名乗って修正するよりも，検証可能な情報源を示して修正するほうが容易になる。誤った情報が広く流布されている場合などで，第三者による正しい情報源がなかったり，アクセスが難しい情報源しかない場合は，自分自身で編集ができる場所で，情報を発信するという方法がある。ウィキペディアに記事が作られるような人物，企業・組織であれば，サイトやブログを持つことが多い。それらのサイトやブログは本人または関係者でなければ編集できず，成りすましの可能性は低いと考えられる。堀江貴文が2009年に自身のブログで記事の誤りを指摘し，まもなく修正された例がある5),6)。本人の指摘と，第三者的な情報源の間で食い違いがある場合は，本人の意図通りに修正されるとは限らないが，当事者の考えがどういうものかという加筆はなされるだろう。非公開の情報など，プライバシーに関係する場合は，[[Wikipedia:連絡先]]から日本語の対応ボランティア窓口にメールを送ることができる。
以上述べたように，ウィキペディアの編集は難しいものではない。[[Wikipedia:Be bold]]という編集のガイドラインもある。特に最初の編集に際しては，躊躇や尻込みではなく，大胆さこそが求められる。
結局のところ，必要なのは，百科事典を作るのだという目的から外れず，編集者である「あなた」が何者であっても，その編集が妥当であることを明らかにする情報源を示すことであり，自分がウィキペディアの編集には不慣れだという自覚を持つことだ。そして，世の中は簡単に間違いと正しさに分割できないということ。「情報管理Webとは」によれば，独立行政法人科学技術振興機構（JST）が発行する月刊誌『情報管理』は創刊1958年となっているが，1958年に日本科学技術情報センターから『月刊JICST』は創刊されているものの，独立行政法人科学技術振興機構はまだ存在せず，『情報管理』という雑誌も存在しない。だからと言って，「情報管理Webとは」が誤りだというのではなく，百科事典の記述としては，より丁寧に発行母体の経緯や誌名を明らかにし，混乱を生じない表現を考え，情報源を示していくことが期待されるだろう。そうした余裕を持つことで，他の編集者との共同作業が可能になる。また，さまざまな分野をまたぎ，さまざまな水準で情報を求める百科事典の読者にとって，メディアウィキの機能のなかで，どのような情報源を，どのように示して，どのように記述するのが，最善かというのは，簡単に答えが出せるものではない。
企業・組織・個人を問わず，情報発信の立場を考えるならば，公式に，正しく情報を公開することが期待される。多くの人の目に届くメディアは，例えば逮捕されたり，不祥事があったりしたことは大きく報じるが，裁判や調査の結果が同等に報じられることはまれである。そうした際に，当事者がプレスリリースを出していれば，ウィキペディアにその内容を反映できるのに，出していないために推測ばかりが書き連ねられることになってしまうこともある。企業や組織の理念や沿革，建物の写真などは，広報を旨とし，創作性が低いとはいえ著作権が生じている可能性があれば，ウィキペディアに転載されていれば削除される。そうした資料をフリーライセンスで公開していれば，より多くの人の目に留まるようになる。
本稿が，ウィキペディアの編集に向けて背中を押し，のみならず誰にでもアクセスできる情報流通について考えることのきっかけとなれば幸いである。そして，インフォプロの方々には，間違いを正すことの重要さと，ここで紹介したような編集の方法を広め，多くの人々をサポートするような役割が期待されているのだと考える。
なお，本論文の著者は，日下九八の名義を使用した上で本論文の著作権を保持し，CC - BY- SA 3.0unportedで公開し，公表後30年をもって，権利行使を行わない旨宣言する。加えて，著作権者表示，商用利用を認め，同一条件での再利用の制限をつけた改変を認める，あらゆるコピーレフトライセンスでの再配布をあらかじめ許諾する。論文の公表時の法と，使用時の法のうち，いずれかにおいて，米国著作権法フェアユースと認められる使用であれば，日本の著作権法の権利制限規定の対象とならない使用についてもあらかじめ許諾する。もちろん，日本の著作権法の権利制限の対象となる使用は自由である。また，図書館など公共施設における全文の複写およびOCRを含む電子データ化と複製の提供，教育を目的としたあらゆる使用，私的目的のための複製として原資料を保持しながらOCRを含む電子データ化を行うことおよび業者などに代行させることを明示的に許諾する。
