本研究では，世帯構成員や友人による活動代替性や送迎可能性を考慮した生活関連施設の利用可能性の評価手法の提案を行った．具体的には，アンケート調査によって捕捉した個人の支援者数や支援者属性をもとに，複雑ネットワーク分析を応用して，地域のソーシャルネットワークを再現する手法を構築した．さらに，離散選択モデルを用いて，個人の交通手段別の施設利用可能性をモデル化した．これら2つの分析結果を組合せ，個人が自分で施設が利用可能な状況を表現する直接アクセシビリティと，他者による活動の代替や送迎によって施設が利用可能な状況を表現する間接アクセシビリティを算出し，地域全体のアクセシビリティを定量化する方法を提案した．