特殊教育学研究
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49 巻, 3 号
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原著
  • ―逐次読み群と流暢読み群との比較―
    迫野 詩乃, 伊藤 友彦
    2011 年 49 巻 3 号 p. 217-227
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    読みの学習は音韻スキルに依存していることが知られている。読みが未熟な段階は音韻処理が未熟であると考えられるため、複雑な音韻処理を必要とする構造において困難さを示すと予測される。乳幼児は、産出および知覚において、LH(軽音節+重音節)よりもHL(重音節+軽音節)の音節量構造をもつ語を好む傾向があることが指摘されている。本研究の目的は、読みが未熟な幼児(逐次読み群)はHLよりもLHの読みが困難であるが、読みが熟達した幼児(流暢読み群)はこの差がなくなるという仮説が正しいかどうかを検討することであった。対象は5~6歳の定型発達児30名であった。刺激語は音節量構造がHLとLHの2種類であった。本研究の結果、平均反応潜時と平均音読時間において、逐次読み群ではLHに比してHLが有意に短かった。一方、流暢読み群では、LH とHLに有意差が認められなかった。これらの結果は、われわれの仮説を支持するものであった。
  • ―非ダウン症知的障害児との比較―
    高木 潤野, 伊藤 友彦
    2011 年 49 巻 3 号 p. 229-236
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    ダウン症児の発話の調節能力の特徴を明らかにするために、発話速度と声の大きさの調節課題および模倣課題を実施した。学齢期のダウン症児および非ダウン症知的障害児各16名を対象とした。発話の調節課題の結果、ダウン症児群は非ダウン症知的障害児群と比較して、声の大きさの調節については差がみられなかったものの、発話速度の調節課題の成績は有意に低かった。このことから、ダウン症児は、非ダウン症知的障害児と比較して、発話速度の調節能力が低い可能性が示唆された。発話の模倣能力については、発話速度と声の大きさのいずれも両群間に差がみられなかった。また、ダウン症児群には、発話速度の模倣は可能であるにもかかわらず、速度の自覚的な調節が不可能であった者が多くみられた。これらのことから、ダウン症児の発話速度の調節能力の低さは、口腔運動能力の低さによるものではなく、発話速度に対するメタ言語意識の低さがかかわっている可能性が考えられた。
資料
  • ―「自閉症はつがる弁をしゃべらない」という噂との関連で―
    松本 敏治, 崎原 秀樹
    2011 年 49 巻 3 号 p. 237-246
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    青森県津軽地方の発達障害にかかわる人々の間には、「自閉症は方言(つがる弁)をしゃべらない」との噂が存在する。本研究では、青森県および秋田県県北地区で発達障害にかかわる教員に対して、自閉症・アスペルガー症候群(ASD)、知的障害(ID)、定型発達児(TD)の方言使用についてアンケート調査を行った。青森県では、噂の既知未知と噂の肯定否定についても調査した。さらに、青森県のある特別支援学校(知的障害)の教員に、担当する児童生徒ごとに44語のつがる弁と対応する共通語、訛りについて評定を求めた。結果は、次のことを示した。1)青森秋田ともに、ASDは、IDおよびTDに比べて方言使用が少ない、2)青森では回答者の36%が噂を知っており、52%がこの噂を肯定した、3)ASDと知的障害の方言使用の差は、発音、イントネーション、および終助詞によるとされた、4)特別支援学校のASDの児童生徒は、つがる弁語彙および訛りの使用が少ないと判断された。
  • ―1979~2002年度の教員派遣制度を通して―
    那須野 三津子
    2011 年 49 巻 3 号 p. 247-259
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は、日本人学校へ日本政府から派遣される教員数の算出基準の高かった時期に着目し、障害児教育担当教員の派遣を実現させた要因を解明することとした。当該教員の派遣がおおやけに検討されていなかった1979~1987年度間と、その派遣が検討され実施された1988~2002年度間の教員派遣制度を比較した結果、次の4つの要因が積み重なった段階で当該教員の派遣が実現されたことが明らかになった。第1の段階は、教員派遣制度に対する公的補助が憲法第26条の精神に沿うものであると、国会で表明されたことである。第2の段階は、障害者の権利擁護を促す国際的な動向があり、障害のある子どもの教育機会確保の問題が認識されやすい状況になったことである。第3の段階は、教員派遣制度に対する公的補助が拡充する一方で、障害児教育担当教員派遣要請への対応がなされない場合に、予算配分の問題が顕在化しやすい状況になったことである。第4の段階は、予算の問題とからめて、日本人学校での障害のある子どもの教育機会の確保が日本政府に求められたことである。
  • 呉 純慧, 河内 清彦
    2011 年 49 巻 3 号 p. 261-271
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    本研究では、台湾の視覚障害者の日常生活における適応状態をとらえるために、個人と環境の相互作用の適合性の視点から、「視覚障害者日常生活状況尺度」の作成が試みられた。そこで、視覚障害者の日常生活における基本的な5側面(歩行、情報収集、身辺処理、心理状況、人間関係)別に項目を収集し、台湾に在住の視覚障害者147名に対面による質問紙調査を行った。その結果、信頼性については、「身辺処理」の側面以外の4側面を測定する下位尺度の等質性と内的一貫性が確認された。一方、これら4下位尺度の妥当性を検討するため、WHOQOL-BREF台湾版尺度に含まれる4下位尺度との相関関係を求めたところ、各下位尺度の構成概念妥当性が支持された。さらに、各下位尺度に及ぼす個人的特性の影響を検討したところ、どの日常生活状況の側面においても、職業の有無が強い影響を及ぼしており、日常生活への適応においては職業の果たす役割の大きいことが示唆された。
  • ―設立年数と活動規模の違い―
    勝二 博亮
    2011 年 49 巻 3 号 p. 273-282
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    スペシャルオリンピックスの活動を広めるための課題を明らかにすることを目的として、各地区組織を対象にアンケート調査を実施した。その結果、設立5年以上の地区組織では、18歳以上のアスリートの占める割合が高かった。また、スポーツプログラムに加えて、アスリート会のような文化プログラムも充実していた。多様な活動プログラムを提供するには、継続した活動の中で、種目に対応するコーチの確保やアスリート自身の成長が必要であると示唆された。一方、活動規模が大きくなるほど、アスリートの興味関心に応じたプログラムを用意しており、コーチやボランティアとして、ファミリー以外の人材の確保に努めていた。資金面でも、大規模組織で必要金額の策定を行っており、戦略的な財源の確保に取り組んでいた。しかし、いずれの地区組織も、人的・物的資源や財源の確保に苦慮しており、さらなる発展のためには、日々の地道な活動の中で、その素晴らしさを地域に発信する広報活動の強化が重要であると示唆された。
展望
  • 金 珍煕, 園山 繁樹
    2011 年 49 巻 3 号 p. 283-292
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    本研究では、アメリカ合衆国の統合保育における実践方法として発展しているABIとBuilding Blocksモデルを中心に、埋め込み型指導法の原理と特徴、およびその効果と研究動向を明らかにすること、また日本の統合保育への示唆を検討することを目的とした。ABIとBuilding Blocksモデルの統合保育の実践方法から得られた日本の統合保育への示唆は、以下の4つである。第1に、保育者が実施可能で、目標選定および具体的な手立てを立案していくために、簡単に使用可能なアセスメントツールの開発である。第2に、質の高い統合保育を実践するための具体的な指導方法の適用である。第3に、支援計画の立案に役立つフォーマットの開発である。第4に、各種研修会等を通して保育者の専門性を向上させるための具体的な方法の開発が求められる。
実践研究
  • ―文構造の拡大の観点から―
    伊藤 玲, 松下 浩之, 園山 繁樹
    2011 年 49 巻 3 号 p. 293-303
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    本研究では、自発的な機能的コミュニケーション行動に乏しい自閉性障害児1名を対象にPECSによる文の構成を指導し、家庭場面におけるPECS使用の般化について検討した。その結果、対象児は、日常生活中のコミュニケーション機会においてPECSが使用可能になり、修飾語や目的語を使用した要求が増加した。生態学的アセスメントに基づく絵カードの作成により、家庭場面における自己決定の機会が増加し、絵カード1枚で要求していたときよりも、要求機会の多様性が拡大した。以上のことから、家庭でのPECSの使用機会を生態学的アセスメントに基づいて段階的に拡大したことや、より複雑な表現スキルの獲得によって、日常生活場面での自己決定の機会の拡大や、対象児の家庭での役割が確立されるという家庭生活の変化がもたらされたと考えられた。今後の課題として、より抽象的な内容や、フェイズV以降の具体的な指導手続きの検討が挙げられた。
研究時評
  • ―わが国への適応を視野に入れて―
    小林 宏明
    2011 年 49 巻 3 号 p. 305-315
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    吃音の言語症状、吃音に対する認識や感情、子どもを取り巻く環境等のさまざまな要因を取り扱う多面的・包括的アプローチについて、(1) 多面的・包括的アプローチが開発された背景、(2) 現在開発されている多面的・包括的アプローチの概要、(3) 日本で行われている吃音指導支援実践との共通性、について検討した。その結果、(1) 多面的・包括的アプローチ開発の背景には、サブタイプ研究の進展、多要因モデルの提唱、吃音指導支援観や障害観の変化、吃音指導支援方法の近年の動向が関与している、(2) 今回取り上げたすべての多面的・包括的アプローチで、吃音の言語症状、吃音に対する認知・感情、子どもを取り巻く環境に対する評価と指導支援の枠組みが用意されている、(3) 現在わが国で行われている吃音の指導支援実践報告との共通性が高い、ことが示された。最後に、今後の展望について、おもにわが国における多面的・包括的アプローチの適応という観点から考察を加えた。
  • 田部 絢子
    2011 年 49 巻 3 号 p. 317-329
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/08/20
    ジャーナル フリー
    小・中学校だけでなく高校においても特別支援教育を構築し、高校生が抱える多様な困難・ニーズへの支援の具体化が早急の課題となっている。本稿では、高校における特別支援教育の現状と当面の検討課題を探るため、(1) 近年の文部科学省や都道府県・政令指定都市教育委員会等の高校特別支援教育施策、(2) 学界・当事者団体等における高校特別支援教育に関する論議や調査研究、(3) 高校現場で取り組まれている発達障害等の特別な配慮を要する高校生への教育実践について整理し、これらの作業を通して高校特別支援教育の全体的動向を把握した。高校特別支援教育をめぐる動向のもと、発達障害等の特別な配慮を要する生徒への高校教育の保障という視点から、今日の高校特別支援教育の課題を検討した。特別支援教育を国公私立の区別なく促進していくために、高校が有する独自な問題・困難を明らかにしながら、特別支援教育の体制と実践の構築を推進していくことは喫緊の課題である。
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