2004～2017年の日本の土砂災害，洪水災害による死者・行方不明者の発生位置と，ハザードマップによる土砂災害危険箇所・浸水想定区域，地形分類図から読み取った地形との関係を解析した．土砂災害犠牲者の約9割が土砂災害危険箇所で遭難しているが，洪水災害犠牲者で浸水想定区域内での遭難者は4割弱にとどまる．2016年台風10号，2017年7月九州北部豪雨では，こうしたハザードマップから危険性が読み取りにくい箇所での犠牲者が目立った．一方，地形との関係を見ると，洪水災害犠牲者の8割以上が低地で遭難していることがわかり，地形分類図が基本的なハザードマップとして有効であることが示唆されるが，利用上の課題も考えられる．
