日本における食物アレルギー患者数の推計：疫学調査の現状と課題

抄録

【背景・目的】日本における食物アレルギー患者数は年々増加しているが，食物アレルギー患者数の頻度分布（有病率）は，未だ明らかではない．本研究では，それらを明らかにし，新たな調査方法を検討する．

【方法】政府統計等利用可能な資料を用いて，食物アレルギー患者数を推計する．

【結果】乳幼児期では「自己申告」で約80万人，「医師の診断」で約30万～50万人，学齢期では「自己申告」で約60万人，「医師の診断」で約35万人と推計された．成人では，消費者庁が即時型症状の受診者数を調査しているが，対象が限定されており，患者数の推計は困難であった．

【結語】乳幼児はエコチル調査に症状や診断の有無・血液検査を追加することで，年次変化を把握でき，学齢期では文部科学省の調査が有効である．成人期では大規模調査は少なく，国民健康・栄養調査や国民生活基礎調査などに付随した調査が有効である．一方で個々の情報源の抱える問題点も明らかにした．