主催: 一般社団法人環境情報科学センター
p. 283-288
日本は豊富な地熱資源を有しているが,開発コストや立地規制,地元住民の反対などが障壁となり,地熱発電開発は近年停滞している。今後は特に立地地域での合意形成が地熱資源開発を進める上で大きな課題となると予想される。本研究は,立地事例および計画中止事例の比較分析を通して,地熱発電開発に対する地域における社会的受容性に影響を与える要因を明らかにすることを目的とした。本研究の結果,地域における地熱資源利用方法の多様性,主観的リスク認知を左右する情報の具体性,開発事業者側のリスク管理の進め方などの点で違いが見られ,これらが地域における社会的受容性に影響を与える可能性があることを明らかにした。