本研究ではGIS を用いて環境・社会的条件を考慮した地熱導入ポテンシャル評価を行い，全国及び選定した県双方の視点から日本において今後地熱発電を導入するための課題について検討した。その結果，全国での検討では最新の国立公園の規制緩和によって9.3％の地熱導入ポテンシャルが増加する可能性が示唆された。さらに同程度以上の地熱導入ポテンシャルが，温泉地の近隣に存在していることが示された。秋田県，大分県での検討では人口減少に伴う開発の社会的リスクが減少する一方，観光経済面での社会的リスクが増加する傾向が示唆された。
