理学療法学Supplement
Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)
セッションID: P2-118
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一般演題(ポスター)
運動失調を呈する一症例に対するアプローチ
簡便な検査方法を用いて
坂上 侑里佳西川 典男山本 恭詩宮本 栄一中家 亜由美土谷 宏美芝 敏貴大古 拓史
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抄録

【目的】運動失調は感覚―運動系のフィードバックの障害であり、中枢である小脳系・深部感覚の伝導路である脊髄・末梢神経の病変によって生じるといわれている。小脳性運動失調に対する運動療法としては、PNF、弾性包帯緊縛法、重錐負荷法などが大きな柱となっている。
今回、髄膜腫摘出術後、小脳半球に髄膜腫が残存したことにより運動失調(測定異常、体幹失調、企図振戦)を呈した一症例に対し、弾性包帯緊縛法・重錐負荷法を用いた運動療法を実施することで、トイレ動作などに改善を得たので若干の知見を交えて報告する。

【対象】70歳代女性。平成元年に後頭蓋窩髄膜腫摘出術を施行。左顔面神経麻痺・失調を残存するも自宅にてADL自立。平成19年脳梗塞発症後、徐々に筋力低下進行、歩行困難となり移動には車いすが必要となる。平成21年7月、自宅療養困難にて当施設入所となる。入所時MRI所見として左小脳半球・左側頭葉に術後性孔脳症、右頭頂葉・左前頭葉白質に陳旧性脳梗塞を認めた。入所時理学療法所見として、Berg Balance Scale(以下、BBS)8点、FIM60点、PGCモラールスケール(以下、PGC)5点であった。尚、座位保持は安定せず、立位保持は困難であった。

【方法】入所時評価を第1期とし、治療開始から弾性包帯緊縛法を用いるまでを第2期、弾性包帯緊縛法のみを用いた時期を第3期、弾性包帯緊縛法・重錘負荷法の両方を用いた時期を第4期とし、各期においてBBS、FIM、PGC、座位保持時間、開脚立位保持時間を測定した。また主訴であるトイレ動作についても各期において再考した。弾性包帯は下部体幹から下肢にかけて被験者の不快でない強さで巻いた。重錘は500g重錘バンドを左下腿のみに巻いた。

【説明と同意】被験者には本研究の目的を説明し発表する事に同意を得た。

【結果】第1期から第2期の間は全ての項目で改善がみられなかった。開脚立位保持時間が第3期では20秒可能となった。また第4期では60秒可能となった。BBSは第3期以降11点、FIMは第4期において63点、PGCも11点とそれぞれ改善がみられた。BBSの加点は座位保持項目、FIMの加点はトイレ動作項目であった。

【考察】重錐負荷法は四肢・体幹の各部位の相互関係、運動の方向性や速度、必要な筋出力などに関する固有感覚受容器を刺激し運動コントロールを促通するために用いられ、運動の動揺性に効果があるといわれている。弾性包帯緊縛法は、四肢・体幹の動揺を抑えることと、偏移した重心の位置をより正常に近づけて潜在的な立ち直り反応を誘発することを目的に行われている。一般的に双方を合わせて用いる方が効果的であるとの報告が多い。
本症例では、重錐・弾性緊縛帯を装着することで座位・立位の安定性が得られ、トイレ動作に改善が見られた。トイレ動作が安定して実施できることで、パンツ内の失禁が減少しPGCの向上もみられた。重錐・弾性緊縛帯を用いることにより、立位時骨盤からの崩れの軽減・左下肢の接地時コントロールが行いやすくなった為と考えられる。また重錐・弾性緊縛帯を装着しない状態であっても、初期時と比較すると左下肢の接地位置、立位保持が改善されている。今後はフロア活動や外出時などに固有感覚受容器に刺激する重錐の代わりとなる簡易的な靴下やベスト等を作成するなどを検討していきたい。

【理学療法学研究としての意義】失調症の治療では動揺部分を押さえ込むだけの治療や、動作の反復ばかりの治療になりがちであるが、固有感覚への刺激を意識していくなどの重錘バンドや弾性緊縛帯の利用は有意義であると考えられる。

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© 2010 日本理学療法士協会
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