今後の厳しい財政的制約や都市環境問題への対応策として,集約型都市構造の再編に向けた効率的な空間利用コントロールの必要性が各所で議論されている.その一方で,集約型都市構造へ再編していく中で,環境負荷の観点から,どのような地区が高環境負荷型であるのか,また今後の人口減少社会という時代の転換期にあって,それら地区での環境負荷がどのように変化していくのかについて明らかにされていない. そこで本研究では,都市整備手法の異なる住宅地を対象に,都市インフラの地区内ネットワーク系施設の維持管理に着目することで,それに伴う環境負荷や都市撤退パターンが環境負荷に及ぼす影響を,EF指標を用いて明らかにした.分析の結果,計画的開発市街地と比較して、スプロール市街地では、都市インフラの維持管理に伴う環境負荷が高い一方で,これらスプロール市街地を計画的に撤退させた場合,同地区におけるリバース・スプロールによる都市撤退と比較して,顕著に高い環境負荷削減効果が得られた.