被災者が何を重要視して住宅再建における判断を下すのかを理解することが、より効果的な住宅再建計画や支援策が策定につながる。本研究では、東日本大震災後の住宅再建における意向と要因分析を行い、自力再建か、公営住宅かの選択に影響があると考えらえる要因を明らかにした。また、被災者の属性によって要因に対する重要度がどのように異なるかを分析し、被災者によって求められる要因を把握することとした。東日本大震災から約3年後、住宅再建の方針を決定する時期に仙台市内のみなし仮設住宅居住者に対して実施した調査結果から分析を行った。その結果から、利便性に対する重要度が高く、災害前のコミュニティに対する重要度は低い傾向が見られた。
