本研究ではThe Rockefeller Foundation（ロックフェラー財団）とOve Arup ＆ Partners（オーヴ・アラップ・アンド・パートナーズ社）が開発した「City Resilience Framework」及び「City Resilience Index」を基に，自治体の計画を都市レジリエンスの向上という観点から分析し，都市のレジリエンスを評価することを目的とする。各自治体の計画や方針に関して公開されている資料を対象に，「City Resilience Framework」及び「City Resilience Index」の目標と対応しているかどうかを調査し，その結果をレーダーチャートとして表現した。ただし既存の評価システムには限界があるため，今後は日本独自のレジリエンス評価システムを開発する必要がある。
