日本の消費者の食生活改善による反応性窒素排出削減ポテンシャルと国連SDGsシナリオに沿った将来予測

抄録

食料生産～消費過程（フードチェーン）における環境中への反応性窒素（Nr）排出削減対策は，生産者対象の窒素利用効率（NUE）向上やNr再利用だけでなく，消費者の食生活改善も併せて総合的に進める必要がある．1960～2015年を対象に，国の統計値等に基づき，日本の消費者の食べ過ぎNr, 食品ロスNr, 排出Nr（食のNフットプリント）の実態及び削減可能量を示すと共に，2095年までの総人口減少，少子高齢化及び農地面積減少を考慮し，国連の持続可能な開発目標12に沿って食べ過ぎNr・食品ロスNr発生率を半減期15年とした場合の排出Nrと食料自給率（SSR）を予測した．食品ロスNrは，60年代に急増した食べ過ぎNrが最大かつ一定となった70年代後半から増大した．食生活改善策は，量的には食べ過ぎ・食品ロス削減が健康維持や環境保全（排出Nrを最大33％削減），食料安全保障（2050年の食料SSRが60％）に有効だが，実現には数十年以上かかること，質的には畜産物主体から70年頃の豆類・魚介類主体の食事への回帰が有効（排出Nrを19％削減）であり，量的・質的改善策の同時適用で排出Nrを最大46％削減可能と計算された．また，排出Nrの約40％は食料輸入元の国々で発生し，食料生産の海外依存度増加が結果的に低NUEの食料需給体系をもたらしていた．以上の知見をN循環の駆動力である消費者と共有することがNr排出削減のために最も重要である．