本研究の目的は，大学図書館の図書資料費に関して，大学間の格差の実態とその推移を明らかにすることである。資料の電子化という地殻変動のなかで，大学間の格差はどう変容してきたのか。図書館研究と高等教育研究はいずれもこの問題を等閑視してきただけに，格差の全体像を丁寧に検証することが求められる。 とくに高等教育の資源格差は，各大学の機能の相異として是認されうるため，本研究では４つの視点──大学間の不均等度，大学階層間の開き，時間軸上の変化（縦断的視点），大学本体との比較（横断的視点）──を用いて多角的に分析をおこなう。分析には『日本の図書館』の個票データを用いた。国立大学法人化以降（2004-2011年度）の図書費，雑誌費，電子ジャーナル費に関して，「大学間格差」（個別大学間の不均等度）を算出し，さらに「大学階層間格差」（群間の開き）を明らかにした。
主な知見は次のとおりである。第一に，電子ジャーナル費では大学間の不均等度は縮小しているものの，階層間格差はむしろ拡がっている。これまで電子ジャーナルの購読では階層間格差は小さくなると考えられてきただけに，重要な知見である。第二に，雑誌費では大学間の不均等度が高くなり，さらに階層間格差が拡大するという，深刻な事態が生じている。「電子化」の背後で進むこれら図書資料費の「格差化」にいかに向き合うかが，大学図書館の今後の課題である。
