河川洪水による被害を軽減するためには，堤防・ダムなどの防災施設の構造物建設を先行させる工学的手法とともに，地形条件を勘案した最適な土地利用計画を編み出すための手法を開発すること，災害時に速やかに活動しうる社会構造・社会組織母体を形成させること，これらの活動を通して災害時の避難活動を円滑にさせることも重要な課題である．減災にむけた社会組織の活動を円滑に進めるためには，ハザードマップ，リスクマップを作成し，地域住民に災害ポテンシャルを周知させるような住民参加型の防災計画の樹立が求められている．本研究では2004年豊岡洪水の現地調査から社会組織の最小レベルである地区内に設けられた「隣保」と自主防災組織に着目して，速やかな防災活動を進める地域の工夫を確認した．
