各種ソーラ発電の最適利用法の研究 (E)

抄録

駐車場・営農・山岳・海洋に適用する事業用ソーラ発電の次世代の普及には、電力の消費特性から社会インフラとして最終消費価値が普及に連動する。規制緩和から既存のインフラに接続して事業展開する場合は発電コストと送電コスト、蓄電コストが基本となる。本研究は現在基礎技術が解明されている次世代に普及する水素燃料・リチウムイオン電池の非送電型電力事業を想定した経済性の試算を試みた研究結果である。非送電型電力事業は環境問題から社会的な追い風が加わり、送電・都市ガス・石油燃料に新たに加わる第４のエネルギーである水素とリチウムイオン電池が優位であることをコスト試算で明らかにした結果報告である。