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労働科学
Vol. 87 (2011) No. 4 p. 136-156

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http://doi.org/10.11355/isljsl.87.136

資料

日本における建材等の石綿含有の分析方法はJIS A1481が利用されているが,それは諸外国の方法と異なる方法を採用しており,精度の不十分さが指摘されることがある。本研究では日本,米国,英国,国際標準の建材製品中の石綿含有有無の分析方法を比較検討した。JIS 法は国際標準などの方法と比較して石綿の定義が異なる。国際標準などでは石綿の定義として石綿特有の微細な繊維構造を意味する石綿様形態を必須としているのに対して,JIS 法では石綿の形態的な定義をアスペクト比3以上としている。この定義の違いが分析方法と分析結果に影響を及ぼしており,JIS 法はISO 法などと異なる分析結果を導く可能性がある。(図10,表1)

Copyright © 2011 公益財団法人 労働科学研究所

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