2020 年 27.28 巻 p. 86-98
公私の博物館・美術館ではない、宗教法人・企業や団体等の組織や個人の文化財所有者の元に蓄積される文化財情報の望ましい管理方法や安全安心な情報公開、後任者への確実な情報継承について検討した。文化財情報やドキュメンテーション活動の専門人材の配置が容易に実現しない状況が今後も継続することを前提とし、ドキュメンテーション活動や記録情報管理については初心者・アマチュア相当である文化財所有者にとっての望ましい環境整備をはじめ、所有者固有の役割、文化庁や関係部局、学術団体が取り組むべき課題と支援案を提示した。