日本では内閣府や自治体で、地震防災対策の1つとして様々な被害予測が行われている。そのうち東京都では、地震による建物倒壊と火災出火・延焼の危険性を評価した地域危険度測定調査が行われ、2013年に第7回調査が公表された。これは地震に脆弱な地域を抽出することで市街地整備や防災意識の向上に役立てられている。しかしこの調査には都独自のデータや算出法が用いられることから、パラメータ変更の際や他地域での同様な危険度算出は容易ではない。そこで本研究では、東京都のデータから建物の震動被害を支配する要因を明らかにするとともに、回帰分析により簡易な推定式を構築して危険量推定を行い、実際の調査との精度比較を行うことで本手法の有用性を検討した。