本稿は,日本の並立制のような小選挙区制と比例代表制を組み合わせた選挙制度においては,小選挙区に候補者を立てると比例代表制の票も上積みが期待できるという仮説を検証しようとするものである。そして,1996年と2000年の総選挙データを用い,この仮説には十分根拠があることを明らかにする。更に,そこから二つの新たな仮説を導き出す。第一は,ある小選挙区への新規参入による利得は,そこからの撤退による損失と同じ大きさということはなく,二つの値は非対称的だということである。特に,新党にとっては利得の方が大きく,既成政党の場合には逆となる。第二は,新党の場合,候補者を2度続けて擁立すると,2回目にもその選挙区での比例代表票の上積みを期待できるというものである。本稿では,こうしたことが起きる理由についても考察する。