資料
看護学生における共感性の検討
―看護大学2校の看護学生に対する共感性の調査から―
2016 年 36 巻 p. 198-203
詳細
2016 年 36 巻 p. 198-203
目的：本研究の目的は，看護学生の共感性について検討することであった．
方法：看護学生203名を対象に共感経験尺度改訂版を用いた質問紙調査を行い，若者の対人関係能力低下が唱えられる以前の年代である1995年から2005年の間に報告された先行研究の調査結果と比較して考察を行った．
結果：198名の対象者より回答が得られた．共感経験尺度得点は先行研究の調査結果と同様の得点を示した．共感性の学年差を検討した結果，共感経験尺度得点および共感性の類型は先行研究の調査結果と同様に，学年による有意差は認められなかった．
結論：看護学生の共感性は先行研究の調査結果と同様の傾向であることが示唆された．
共感とは，他者の感情や気持ちを自分のことのように感じる現象を指す（角田，1991）．患者との対人関係を基盤に援助を展開する看護場面において，共感は看護者の患者理解を深め，患者を孤独から解放し効果的な看護ケアを生み出す．そのため，看護師-患者関係において共感は決定的な要素であり，患者の苦痛を軽減するために有効な態度であるとされており（Doona，1984；福田，2009；望月，2007），看護学生の共感性について検討することは今後の看護の質向上に寄与することが考えられる．
共感は他者理解に結びつくものであり，他者の感情を感じとる感情的側面と他者の感情を理解する認知的側面に大別して考えられてきた．また，自分とは異なる存在である他者の理解には自己と他者との個別性の認識が確立していることが不可欠とされており，他者の感情に対する共有経験は得られていても自己中心的な自他意識ゆえに「自分が感じる」だけで他者理解には至らない同情反応と共感反応とを区別する必要性が指摘されている（角田，1991，1994）．これらを踏まえ，先行研究においては，共感性は感情的側面および認知的側面の2側面に加え自他の個別性の認識という観点から捉えられており，看護学分野においてもこうした点から看護師や看護学生の共感における基本的な特性や教育課程による変化が測定され，看護職の共感性を高める教育についての検討がなされてきた（白石，1996；林・河合，2002；吉田，2005；高橋ら，2009；小松・鈴木，2002；石綿ら，2012；難波・國方，2002）．
近年，看護教育現場では，看護学生の共感性をはじめとした対人関係能力の低下が指摘されている（池田ら，2014；渋谷，2007）．情報化社会によるコミュニケーションツールの変容や核家族の増加といった家庭環境の変化に伴い，「相手の気持ちが理解できない」ことが現代の若者気質として広く世間に捉えられている（原田，2010）．看護学生においても，こうした個人的特性が原因となり，看護実践場面のなかで患者との相互理解を構築することが困難になっていることが指摘されている（夏目，1986；渋谷，2007；山里・堀，2014）．しかし，看護学生の共感性を実際に検討したうえでこのような問題を指摘したものは見当たらない．
社会学や心理学の分野では，このように人々に自明で常識的だと考えられている「若者の対人関係希薄化」言説や「子どものコミュニケーション能力低下」言説について実証的な検討が行われ，これらが必ずしも正しいとはいえないということが明らかにされている（大久保ら，2014；辻，1999）．そして，このような言説が否定的な若者像を作り出し，本来は多様であるはずの若者の本質を隠してしまう危険性を指摘している（小川，2014；大久保ら，2014；辻，1999）．看護教育においても，看護学生の共感性に関する教育者の認識が，学生個人の長所や個性を生かした教育活動を妨げてしまう可能性は否定できない．したがって，看護学生の共感性について今一度検討を行う必要性があると考えられる．
本研究は，看護大学2校の看護学生を対象に，共感性について検討することを目的とする．
本研究における「共感」とは，「能動的または想像的に他者の立場に自分を置くことで，自分とは異なる存在である他者の感情を体験すること」（角田，1991）と定義する．また，「共感性」とは，こうした共感に関する個人的特性と定義する．
2015年6月から9月に中四国地方の大学2校に在籍する看護学生203名を対象に質問紙調査を行った．
2． データ収集方法対象となる学校の教員に研究目的および研究方法を説明し，調査対象者への調査実施に対する承諾を得た後，講義に支障のない時間に研究者および教員より調査対象者に質問紙の一斉配布を行った．回収は学校ごとに指定された方法で行った．1校では，質問紙記入後に教員が席を外し，その場で回収箱にて回収した．他の1校では，約1か月間回収箱を設置して研究者が回収した．
3． 倫理的配慮調査を実施するにあたり，岡山大学大学院保健学研究科看護学分野倫理審査委員会にて承認を得た（承認番号：M14-09）．質問紙には，個人は特定されずプライバシーの確保を保証すること，自由意思による回答であり質問紙の投函をもって調査への同意が得られたものとすること，回答は成績とは無関係であること，回答の有無による不利益は生じないことを明記し，配布時には口頭でも説明を行った．
4． 質問紙の構成 1） 調査対象者の属性調査対象者の性別，年齢，学年について尋ねた．
2） 共感性角田（1994）の共感経験尺度改訂版（EESR）を用いた．この尺度は，共感を感情的側面と認知的側面の2側面に加え，同情反応と識別するため「自分と他人は異なるのだ」という自己と他者の個別性の認識に着目して測定するものであり，他者の気持ちが理解できた経験である「共有経験尺度（scale of sharing experience: SSE）（10項目）」と他者の気持ちが理解できなかった経験である「共有不全経験尺度（scale of insufficient sharing experience: SISE）（10項目）」の2部より構成されている．共感者においては，自他の個別性の認識も高いため，他者の気持ちがわからなかった経験を明確に意識できるとされており，「共有経験尺度（SSE）」および「共有不全経験尺度（SISE）」の得点が高いほど共感性が高いことを意味する．角田（1994）において，尺度の折半法による信頼性と基準関連妥当性が確認されており，回答形式は「全く当てはまらない」（0点）から「非常に当てはまる」（6点）までの7件法である．
5． データ分析方法原田（2010）によると，若者における対人関係能力の低下が問題視されてきたのは，携帯電話などのコミュニケーションツールが普及し始めた，およそ10年から20年前とされている．したがって，CiNii Articlesと医学中央雑誌Web版を用いて，この年代に該当する1995年から2005年に報告された国内文献を検索した結果，角田（1994）の共感経験尺度改訂版（EESR）を用いて看護学生の共感性を検討した先行研究は7件（林・河合，2002；小松・鈴木，2002；難波・國方，2002；大見，2003；瀬川・原，2005；白石，1996；吉田，2005）であった．本研究では，これらの先行研究において用いられている以下の分析を行い，得られた結果を先行研究の調査結果と比較して考察を行った．統計学的解析にはIBM SPSS Statistic ver.22を用いた．
1） 共感経験尺度得点の算出林・河合（2002），小松・鈴木（2002），難波・國方（2002），大見（2003），瀬川・原（2005），白石（1996）と同様に，角田（1994）に従い，各因子に含まれる項目の合計得点をそれぞれ「共有経験尺度（SSE）」得点，「共有不全経験（SISE）」得点として平均値を算出した．
2） 共感性類型の検討難波・國方（2002），白石（1996），吉田（2005）と同様に，角田（1994）に従い，共感性の類型化を行った．角田（1994）では，共感性を共有経験と共有不全経験の2軸から捉え，各下位尺度の中央値を基準に高得点群と低得点群に分け，2尺度の組み合わせ（両向型：SSE高得点・SISE高得点，共有型：SSE高得点・SISE低得点，不全型：SSE低得点・SISE高得点，両貧型：SSE低得点・SISE低得点）から共感性の類型化を行っている．各類型には，共感性が最も高く自他を独立した存在として捉えることができる「両向型」，個別性の認識は低く共有体験を自己に引き付けてしまう未熟な共感である「共有型」，他者との共有体験は得られにくく自己と他者の間に障壁を感じている「不全型」，対人関係そのものが弱く共感性は最も低い「両貧型」の4つが含まれる．これらの類型化に従って対象者を共感経験尺度得点から4類型に類型化し，各類型の人数の偏りをχ2検定にて検討した．
3） 共感性の学年差の検討林・河合（2002），小松・鈴木（2002），難波・國方（2002），大見（2003），白石（1996）と同様に，共感経験尺度の下位尺度得点を従属変数，学年（1年生～4年生）を独立変数とした分散分析を行い，共感経験尺度の学年差を検討した．また，白石（1996），小松・鈴木（2002），難波・國方（2002）と同様に，共感性類型の学年による人数の偏りを共感性類型（4）×学年（4）のχ2検定にて検討した．
197名の調査対象者より回答が得られ（回収率97.0%），そのうち，有効な回答が得られた191名を分析対象者とした（女性179名，男性12名，有効回答率97.0%）．分析対象者のうち，1年生は27名，2年生は65名，3年生は70名，4年生は29名であり，分析対象者全体の平均年齢は20.0歳（SD 1.3）であった．
2． 共感経験尺度得点と共感性類型共感経験尺度の平均値を算出した結果，「共有経験尺度（SSE）」得点は38.7（SD 6.5），「共有不全経験尺度（SISE）」得点は33.9（SD 8.8）であった．共感性類型を検討した結果（Table 1），各類型によって度数に有意な偏りが認められ（χ2(3) = 13.6, P = .00），不全型が多く，次いで両向型が多かった．
| 両向型 | 共有型 | 不全型 | 両貧型 | χ2値 | P値 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 度数 | 44 | 35 | 69 | 43 | 13.6 | .00 |
| % | 23.0 | 18.3 | 36.1 | 22.5 | ||
| 期待度数 | 47.8 | 47.8 | 47.8 | 47.8 |
共感経験尺度得点の学年別による平均値を算出した結果，「共有経験尺度（SSE）」得点は1年生が38.5（SD 6.7），2年生が37.9（SD 6.4），3年生が38.8（SD 5.2），4年生が40.7（SD 8.3）であり，「共有不全経験尺度（SISE）」得点は1年生が33.3（SD 8.0），2年生が34.6（SD 9.3），3年生が33.0（SD 7.9），4年生が34.7（SD 10.7）であった．各得点の学年差を検討した結果，「共有経験尺度（SSE）」得点（F(3, 187) = 1.4, P = .26）と「共有不全経験尺度（SISE）」得点（F(3, 187) = 0.5, P = .68）のいずれにおいても学年による有意差は認められなかった．
学年による共感性の類型を検討した結果（Table 2），学年によって共感性の類型の度数に有意な偏りは認められなかった（χ2(9) = 15.1, P = .09）．
| 両向型 | 共有型 | 不全型 | 両貧型 | χ2値 | P値 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1年生 | 度数 | 5 | 4 | 5 | 13 | 15.1 | .09 |
| 学年% | 18.5 | 14.8 | 18.5 | 48.1 | |||
| 期待度数 | 6.2 | 4.9 | 6.1 | 9.8 | |||
| 2年生 | 度数 | 14 | 9 | 17 | 25 | ||
| 学年% | 21.5 | 13.8 | 26.2 | 38.5 | |||
| 期待度数 | 15.0 | 11.9 | 14.6 | 23.5 | |||
| 3年生 | 度数 | 13 | 19 | 18 | 20 | ||
| 学年% | 18.6 | 27.1 | 25.7 | 28.6 | |||
| 期待度数 | 16.1 | 12.8 | 15.8 | 25.3 | |||
| 4年生 | 度数 | 12 | 3 | 3 | 11 | ||
| 学年% | 41.4 | 10.3 | 10.3 | 37.9 | |||
| 期待度数 | 6.7 | 5.3 | 6.5 | 10.5 |
分析に先立ち，分析対象者の属性を確認したところ，本研究における分析対象者の性別は大部分が女性であった．先行研究7件のうち，6件の分析対象者は女性のみであり（林・河合，2002；小松・鈴木，2002；大見，2003；瀬川・原，2005；白石，1996；吉田，2005），残る1件についても男性は1割にも満たなかった（難波・國方，2002）．また，いずれの先行研究においても対象者の年齢は20～23歳であり，本研究の分析対象者の平均年齢と同様であった．したがって，本研究における分析対象者の性別や年齢の分布は先行研究とほぼ同様であり，以降の結果に対象者の属性による影響は少ないものと判断した．
共感経験尺度の統計量について，先行研究の調査結果をみると，共有経験尺度の平均値は40～48，共有不全経験尺度の平均値は23～33であり（林・河合，2002；小松・鈴木，2002；難波・國方，2002；大見，2003；瀬川・原，2005；白石，1996），本研究で得られた共感経験尺度の下位尺度の平均値はいずれの先行研究の調査における平均値±1SDの範囲以内に該当していた．したがって，本研究における看護学生の共感経験尺度得点は，先行研究の調査結果と同様の得点を示していることが考えられた．
共感性の類型について検討した結果，本研究では，不全型が多く，次いで両向型が多いという結果を示した．先行研究においては，看護学生の共感性類型の結果は一致しておらず，1996年の調査結果（白石，1996）では両貧型が有意に多いのに対し，2002年の調査結果（難波・國方，2002）では両向型および共有型が多いという結果を示している．さらに，2005年の調査結果（吉田，2005）では，各類型の人数に有意差は認められていない．したがって，先行研究における看護学生の共感性類型は，本研究の調査結果よりも共感性が高い結果と低い結果の両方が存在し，本研究の調査結果からは看護学生の共感性類型は必ずしも先行研究の調査結果よりも共感性が低い類型に変化したとはいえないということが考えられた．
また，先行研究においては，看護学生の共感性類型には共感性の最も高い両向型以外に，対人関係への無関心を示す両貧型や共感性は高いが他者の感情に巻き込まれてしまう共有型が多かった一方で，本研究では，共有不全経験が高く「容易に他者は理解できない」という認識を抱き，他者との関わりを持とうとしながらも他方では障壁を感じている不全型が多いという結果を示した．近年のインターネットや携帯電話に代表される情報化社会の進化により，対人関係およびコミュニケーションの方法は多様化し，若者に求められる対人関係能力のレベルが過去と比較して上昇していることが指摘されている．岩田（2006）は，東京都生活文化局（1998）が行った調査のなかで，8割の若者が「他者と分かりあうことができない」と感じることがあるが，「分かろうという気がしない」と感じている者は1割にも満たないという結果に対し，現代の若者が対人関係に対してより敏感かつ繊細であるがゆえに，他者理解への困難性を感じていることを指摘している．本研究においても同様に，看護学生が他者へ共感することの難しさを感じている様子が窺われ，他者の気持ちが理解できなかった経験である共有不全経験が高い不全型が多いという結果を示したと考えられた．
2． 看護学生における共感性の学年差共感性の学年差を検討した結果，共有経験尺度と共有不全経験尺度のいずれの得点においても学年による有意差は認められず，共感性の類型についても同様に，各類型の人数に学年による偏りは認められなかった．先行研究の調査結果をみると，共感経験尺度得点および共感性類型の学年による有意差は認められていない（林・河合，2002；小松・鈴木，2002；難波・國方，2002；大見，2003；白石，1996）．したがって，本研究における看護学生の共感性の学年差は，先行研究の調査結果と同様の結果を示していることが考えられた．
共感には，他者の表情や動作などの外的状況から感情を認知し理解する能力が必要とされる．そのため，このような認知能力が発達する乳児期から学童期までの間に最も共感性は増大するが，青年期は自我を認識する時期であり，自己の内面に関心が向きやすく自己中心的な傾向が高まり，共感性の発達が停滞する時期であると考えられている（澤田，1992）．先行研究においては，このような共感性の発達的視点より，看護学生の共感性は学年や教育課程の進行による影響は少ないことが示唆されている（小松・鈴木，2002；夏目，1986；大﨏ら，2011；難波・國方，2002）．また，看護職の共感性については，看護師として様々な患者と接することで他者へ共感する経験は増す一方で，実際の現場では感情に流されない態度が求められ患者1人1人を理解することの困難さも自覚していくため，看護の経験を積むことは必ずしも共感性の発達に関与しないとが考えられている．そのため，看護学生においても同様に，学年が上がるにつれ実習などの経験を積むことが共感性の発達に影響するとはいえないことが示唆されている（林・河合，2002；石綿ら，2012）．本研究においてもこれらの先行研究と同様に，看護学生の共感性は教育課程の進行による影響は少ないことが考えられた．
3． まとめと今後の課題本研究では，看護学生の共感性について共感経験尺度を用いて検討した結果，看護学生の共感性は若者の対人関係能力の低下が唱えられる以前の年代の先行研究の調査結果と同様の傾向を示した．近年，若者の対人関係能力の低下が問題視され，看護学生の共感性についても同様の指摘がなされてきた．しかし，看護学生の共感性を実際に検討したうえで述べられてはおらず，本研究では，看護学生の共感性は若者の対人関係能力の低下が唱えられる以前と変わらない可能性があることが示唆された．世間における指摘によって一括りに若者の対人関係能力は低下したものとして捉えて学生と関われば，本来は多様であるはずの学生個人の個性や長所に気付くことが困難になってしまうことが考えられる．本研究の結果は，このような先入観に捉われずに自らの視点の前提を見直すことの重要性を示唆しているといえるだろう．
本研究の課題としては，以下の点が挙げられる．まず，サンプリングの問題である．本研究における調査は限られた地域の看護大学生を対象としたものであり，今後は対象地域や専門学校などのカリキュラムの異なる学校にサンプルサイズを拡大して検討を行う必要性がある．次に，共感性の検討方法の問題である．本研究では，看護学生に対して量的尺度を用いた質問紙調査を行い，その結果を先行研究の調査結果と比較して考察を行った．しかし，看護学生の共感性における変化について直接検討しているとはいえず，また，本調査は講義前後に調査を実施し，1校は研究者が回収箱をその場で回収していることから，対象者に質問紙回答に対する強制力が働いた可能性も否定できない．したがって，今後は，縦断的な調査や他者評価を用いて検討を行う必要性があると考えられる．
本研究では，看護学生の共感性について共感経験尺度を用いて検討し，若者の対人関係能力低下が唱えられる以前に行われた先行研究の調査結果と比較して考察を行った．その結果，共感性の類型は不全型が多かったが，共感経験尺度得点は先行研究の調査結果と同様の結果を示した．共感性の学年差を検討した結果，共感経験尺度得点および共感性の類型は先行研究の調査結果と同様に学年による有意差は認められなかった．したがって，看護学生の共感性は先行研究の調査結果と同様の傾向であることが示唆された．
謝辞：本論文の作成にあたりご指導・ご助言いただきました，小田慈先生（岡山大学），斎藤信也先生（岡山大学），日髙幸亮先生（香川県スクールカウンセラー），調査にご協力いただきました学校の先生方，学生の皆様に心より感謝申し上げます．
利益相反：本研究における利益相反は存在しない．
