主催: 日本学術会議 メカニクス・構造研究連絡委員会
共催: 応用物理学会, 化学工学会, 土木学会, 日本風工学会, 日本機械学会, 日本気象学会, 日本計算工学会, 日本建築学会, 日本原子力学会, 日本航空宇宙学会, 日本地震工学会, 日本数学会, 日本数値流体力学会, 日本造船学会, 日本物理学会, 日本流体力学会, 日本レオロジー学会, 農業土木学会, 無機マテリアル学会
p. 39
これまでに、数理的構造設計手法を利用して、鉄骨造立体建築骨組の各部材断面を選定する手順を提案し、その手順に従えば充分実用的な部材断面を選定できることを示してきた。改正建築基準法における限界耐力計算とこの最適設計手法を組み合わせることにより、合理的に構造設計が進められることを示すため、最適設計問題を定義し、設計例題を通じてその設計手順を例示した。変形集中が生じない骨組では、弾性層間変位分布と弾塑性層間変位分布に相似性がほぼ成り立つことを考慮して、最適設計時には弾性範囲以内である損傷限界耐力に関する制約条件のみを考慮し、安全限界耐力については、設計後に検定する手法をとっている。