職域における歯科保健事業として，疾病の早期発見を目的とした歯科健診が主に行われてきた．こうした従来型の歯科健診から，行動・環境リスク発見型・行動変容支援型歯科健診への転換を目的として，日本歯科医師会で「標準的な成人健診プログラム・保健指導マニュアル」（生活歯援プログラム）が策定された．本調査ではこのプログラムに基づいた歯科健診と保健指導が，歯科健診単独に比べてどの程度優れているのか検討を行った．新潟市内の3企業の従業員129名（44.6±11.5歳）を対象としてランダムに2群に分け，介入群には生活歯援プログラムに準じた歯科健診と保健指導を，対照群には歯科健診のみを行った．保健行動を把握するための質問紙調査をベースライン時，3カ月後，6カ月後および1年後に行い，この間の行動変容を調べた．その結果，介入群と対照群のいずれにおいても「職場や外出先での歯磨き」や「フッ素入りの歯磨剤の使用」，「歯間ブラシ・フロスの使用」が有意に改善していた．ただ，介入群では1年後まですべての時点でベースライン時に比べ有意に改善していたのに対し，対照群では一部の時点で有意な改善がみられたのみであった．したがって，従来型の歯科健診でも保健行動の変容がある程度期待できるが，その期間は限定的であること，歯科健診に加え生活歯援プログラムに準じた保健指導を行うことで行動変容はより確実となり，効果が少なくとも1年間持続することが明らかとなった．
