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第127回日本森林学会大会
セッションID: C9

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http://doi.org/10.11519/jfsc.127.0_47

学術講演集原稿
主催: 日本森林学会
  • 抄録

再生可能エネルギーの固定価格買取制度の導入以降、全国で木質バイオマス発電事業計画が林立している。中でも買取価格の高い「未利用材」が燃料として期待されているが、長期的かつ安定的に一定量を要求するバイオマス発電所の需要特性は、従来にも増して資源生産側=林業に対し計画的かつ安定的な生産を要求すると考えられる。そもそも日本の林業地域は、地域ごとに異なる生産構造を有し(藤澤,1996)、林業クラスターが充実している生産能力の高い地域もあれば、充分な森林蓄積を抱えながらもhaあたりの素材生産量が低い地域もある。このように森林蓄積と素材生産力には地域特性があり、双方とも高い地域が現在の日本の林業生産を牽引していることが確認されている(興梠,2012)。本研究ではこの蓄積と生産力の関係についてさらに詳細に把握し、バイオマス需要との関係について検討を行う。まず林野庁「森林資源の現況(平成24年)」、農林水産省「平成25年度木材需給報告書」を基礎資料として林種・樹種別蓄積と素材生産の地域特性を都道府県を単位として比較検討し、地域特性の違いを考慮したバイオマス利活用上の課題について考察する。

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