研究目的 本研究の目的は自己教示と非言語行動との新奇な連鎖への分化強化によって、自己教示性制御を成立させることであった。研究計画 言行不一致履歴条件、言行一致履歴条件と履歴なし条件の3条件を群間比較した。場面 実験室で行った。被験者 強化スケジュールに関する実験への参加経験のない大学生23名(男子8名、女子15名;年齢18-27歳)。手続き言行不一致履歴条件において、実験1においては5人、実験2では4人の学部学生に対し、ゆっくり反応するという教示を選んだ時、FRスケジュールを呈示し、すばやく反応するという教示を選んだ時、DRLスケジュールを呈示した。この後、選択された教示に関わらず、FIスケジュールが有効になった。結果 すばやく反応するという教示を選んだ時よりも、ゆっくり反応するという教示を選んだ時の方がFIスケジュールでの反応率が高かった。言語-非言語間の不一致の分化強化の履歴のない他の被験者には、自己教示によるこのような制御は観察されなかった。結論 自己教示性制御が反応連鎖として分類し得ることを示唆するものである。
