2016 年 31 巻 1 号 p. 48-54
研究の目的 相互依存型集団随伴性にトークンエコノミーシステムを組み合わせた介入によって、給食準備行動のパフォーマンスが向上し、小学校1年生の給食準備時間が短縮するか検討した。研究計画 基準変更デザインであった。場面 公立小学校の通常学級1年生1クラスでの給食準備の場面であった。参加者 通常学級に在籍する小学校1年生の児童26名(男子16名、女子10名)であった。行動の指標 給食準備に要する時間であった。独立変数による操作 トークン強化子とバックアップ強化子を用いた相互依存型集団随伴性による操作であった。トークンエコノミーシステムは、トークン強化子が5つ貯まったらバックアップ強化子と交換される手続きであった。結果 学級全体における給食準備のパフォーマンスが向上し、給食準備時間が短縮された。結論 相互依存型集団随伴性にトークンエコノミーシステムを組み合わせた介入は有効であった。手続きなどの社会的妥当性が示された。