本研究の目的は，小学校教師の職場における援助要請を促進・抑制する要因を検討することである。本研究では，援助要請における個人の態度として「被援助志向性」，状況認知的要因として「自己による内的な帰属」と「他者による内的な帰属の予測」，環境要因として「協働的風土」に着目し，各変数が援助要請意図におよぼす効果について，問題（不登校・学業不振・学級経営）や援助者（同僚・管理職）の違いごとに検討した。小学校の通常学級担任176名を対象に場面想定法を用いた質問紙調査を行った。共分散構造分析の結果，全ての場面に共通するパスと，問題や援助者によって異なるパスの存在が明らかになった。そのうち，協働的風土が被援助志向性の「肯定的態度」を媒介して援助要請意図を促進するプロセスは，問題や援助者の違いにかかわらず，全ての場面で示された。この結果から，職場の協働的風土が，教師の援助要請を促進する重要な要因であることが示された。
