2015 年 48 巻 3 号 p. 282-290
外科医を取り巻く労働環境について,平成24年に本学会を含む外科系関連学会による合同アンケート調査を実施した.回答者のうち,消化器外科医は5,416名で,全回答者の65.1%と大多数を占め,長時間労働の実態を分析するに足る集団構成と考えられた.解析の結果,1週間の労働時間が55時間を越える消化器外科医師は74.5%と高率で,消化器以外の外科医の72.4%に比し高率であった.また,この割合は,大学病院や公的病院,病床規模の大きい病院,外科病床数の多い病院で特に高かった.勤務時間短縮の方策についてのアンケート回答では,医療事務支援の充実が最多で,化学療法・終末期医療などを他科へ依頼すること,メディカルスタッフ(看護師,薬剤師,技師)の支援充実などが続いた.以上より,消化器外科医療を魅力的なものにし,多くの若手医師が消化器外科に参入できるよう,これらの回答に基づいた提言を行った.
日本では外科医の減少が話題になって久しい.外科医の減少は臨床現場の過重労働を加速させ,これがさらに若手医師の外科医志望者を減らすという負のスパイラルをまねく.外科医の中で消化器外科医は国内最大の人数を占めるが,労働環境の実態や医療業務が国民に十分理解されているとはいいがたい.この現状は,さまざまな努力により徐々に改善されてきたとはいえ,大きくは変わっていない.
これまでに日本消化器外科学会では,消化器外科医の労働環境について,2007年(平成19年)および2011年(平成23年)の2回アンケート調査を実施し,各々報告を行っている1)2).この両者の報告内容に大きな違いはなく,消化器外科医が労働基準法に反する長時間労働に従事し,本来の業務以外の仕事として書類作業,麻酔,救急,緩和ケアなどに追われていること,女性医師の労働環境整備も十分でないことなどが報告されており,メディカルスタッフ育成やワークシェアリング制度の整備などの提言がその要点となっている.
一方で,診療報酬改訂に関する努力は継続して行われてきている.日本外科学会や日本消化器外科学会も加盟する外科系学会社会保険委員会連合(外保連)の努力により,外科医の窮状を救う意味で,平成22年度に診療報酬改訂が行われ,手術料の大幅増額が行われた.日本外科学会は,平成23年3月に,この改訂が外科医の労働環境改善にどの程度寄与したかをアンケート調査したが,外科医に特化した方策をとった病院は10%程度であり,外科医自身の処遇や勤務環境改善への影響は必ずしも十分でなかった.このため,日本外科学会と歩調を合わせ,本学会も厚生労働省に更なる改善を求め,平成24年度の診療報酬改訂でも手術料の更なる増額がなされた.この後,日本外科学会が本学会を含む外科系関連12学会と共同で,再度労働環境に関するアンケートを実施し,平成25年4月に報告書を公表した3).今回の報告は,このアンケート結果をもとに,消化器外科医の現在の労働環境の実態を分析したものである.
今回の研究で用いたアンケートデータは日本外科学会が中心となり本学会などの外科系関連学会が共同で調査収集したものである.調査内容は,主に,労働時間,仕事内容,報酬,処遇に大別される.調査はアンケートの趣旨に賛同した外科関連学会協議会における外科系関連学会の連名で行った.なお,日本外科学会会員数のうち,電子メールアドレスが判明している28,000名を対象とした.
2. 調査方法Webを介した調査を行った.対象者に電子メールで調査実施・回答画面WebサイトのURLを通知した.調査の期間は,平成24年(2012年)10月30日~12月10日であった.
3. 回収状況回収数(回答数)は,8,316名(有効回収率29.7%)であった.
4. 解析事項回収データの中で,消化器外科医が回答した5,416例(回答者の65.1%)を今回の集計・解析の対象とした.まず,回答者背景につき,本学会による前2回の調査(2007,2011年)との比較を行った.次に,消化器外科医5,416名の回答を,その他の外科医2,882名と比較した.また,消化器外科医の労働時間に関しての詳細な検討を行った.
2007年,2011年の調査と今回の調査との背景比較を表1に示す.2007,2011年は年齢層および性別を考慮し抽出した会員への郵送アンケートであったが,今回はメール登録会員への一斉調査であった.その結果,回答数が過去2回に比べ大幅に増加したが,女性の回答者は265名,4.9%で本学会の全会員数に占める割合に近似したが,アンケート回答者比率は前2回に比し女性比率が大幅に減少した.勤務先,勤務先病床数の割合には大きな違いはみられなかった.
消化器外科学会アンケート (2007) |
消化器外科学会アンケート (2011) |
アンケート2012 (今回)* |
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通知方法 | 郵送 | 郵送 | 電子メール |
調査人数(人) | 1,100 | 4,295 | 28,000 |
回答数(人) | 471 | 551 | 5,416 |
回収率(%) | 42.8 | 12.8 | 29.7 |
女性比率(%) | 16 | 16.5 | 4.9 |
年齢分布(%) | |||
29歳以下 | 12 | 12 | 3.4 |
30–39 | 18 | 22 | 26.2 |
40–49 | 32 | 27.3 | 33 |
50–59 | 28 | 28.9 | 27.5 |
60–69 | 10 | 10.1 | 9.1 |
70歳以上 | 0.9 | ||
勤務医療機関(%) | |||
大学病院 | 39 | 18.1 | 29.8 |
国公立病院 | 52 | 77.9 | 75.9 |
私立病院 | |||
診療所 | 6 | 4 | 4.3 |
勤務先病床数(%) | |||
500床以上 | 57 | 43.4 | 52.7 |
100–499 | 33 | 45.1 | 37.6 |
100床以下 | 10 | 11.5 | 9.7 |
労働時間(週) | |||
40時間未満 | 5 | 5 | 6.2 |
40–50 | 9 | 8 | 8.8 |
50–60 | 17 | 19 | 16.5 |
60–70 | 21 | 23 | 21.9 |
70–80 | 19 | 18 | 19.6 |
80時間以上 | 29 | 30 | 27 |
*全外科医8,316名が回答,内消化器外科医数は5,416名で,調査人数以外のデータは全て消化器外科医5,416名のデータ
次に,今回のアンケートで消化器外科医とその他の外科医の背景を比較したが,回答消化器外科医はその他の外科医に比べ,女性がやや少なく,勤務機関病床数と外科病床数がやや少ない病院に勤務している傾向がみられた.外科病床数は40–59床に勤務する消化器外科医が最多であった.年齢分布や勤務機関の分布には大きな違いはみられなかった(表2).
消化器外科医(n=5,416) | その他の外科医(n=2,882) | ||
---|---|---|---|
年齢 | 30歳未満 | 182(3.4%) | 189(6.6%) |
30歳代 | 1,420(26.2%) | 802(27.8%) | |
40歳代 | 1,785(33.0%) | 892(31.0%) | |
50歳代 | 1,487(27.5%) | 715(24.8%) | |
60歳代 | 495(9.1%) | 235(8.2%) | |
70歳代以上 | 47(0.9%) | 49(1.7%) | |
性別 | 男性 | 5,151(95.1%) | 2,602(90.3%) |
女性 | 265(4.9%) | 280(9.7%) | |
主たる勤務医療機関 | 大学病院(旧国公立) | 1,004(18.5%) | 562(19.5%) |
大学病院(私立) | 614(11.3%) | 494(17.1%) | |
国立病院機構 | 275(5.1%) | 180(6.2%) | |
都道府県立病院 | 361(6.7%) | 270(9.4%) | |
市町村立病院 | 692(12.8%) | 255(8.8%) | |
公的病院(日赤,済生会など) | 833(15.4%) | 320(11.1%) | |
私立病院,診療所,他 | 1,361(25.1%) | 600(20.8%) | |
診療所 | 235(4.3%) | 167(5.8%) | |
その他 | 41(0.8%) | 34(1.2%) | |
勤務医療機関の病床数 | なし | 205(3.8%) | 163(5.7%) |
1~19床 | 53(1.0%) | 32(1.1%) | |
20~99床 | 268(4.9%) | 131(4.5%) | |
100~199床 | 718(13.3%) | 196(6.8%) | |
200~299床 | 625(11.5%) | 228(7.9%) | |
300~499床 | 1,295(23.9%) | 612(21.2%) | |
500床以上 | 2,252(41.6%) | 1,520(52.7%) | |
外科の病床数 | なし | 246(4.5%) | 217(7.5%) |
1~9床 | 107(2.0%) | 90(3.1%) | |
10~19床 | 341(6.3%) | 185(6.4%) | |
20~39床 | 1,095(20.2%) | 371(12.9%) | |
40~59床 | 1,778(32.8%) | 558(19.4%) | |
60~79床 | 727(13.4%) | 310(10.8%) | |
80~99床 | 417(7.7%) | 259(9.0%) | |
100床以上 | 705(13.0%) | 892(31.0%) |
消化器外科医の1週間の労働時間の分布を図1に示した.1週間の労働時間の平均値は68.3時間であり,労働基準法で定められた1週間の最長労働時間55時間を越える医師は4,033名,74.5%であった.これはその他の外科医の55時間以上勤務者の割合(72.4%,2087/2882)より高かった(図2,χ2検定,P=0.043).また,消化器外科医は,週80時間を越える労働時間との回答が1,462名,27.0%みられた.1週間の労働時間の分布は,全体としては消化器外科医とその他の外科医で大きな違いはみられなかった(図3).
消化器外科医の1週間あたりの労働時間数
消化器外科医とその他の外科医の週55時間以上勤務者の割合
消化器外科医,その他の外科医の労働時間の集計表
週55時間以上勤務している消化器外科医の特徴を把握するために,年齢別,勤務医療機関別,病床別および外科病床別のサブ解析を試みた.まず,週55時間以上勤務の消化器外科医とその他の外科医の比較を行った(表3).結果は全体の解析とほぼ同様であり,消化器外科医はその他の外科医に比べ,女性がやや少なく,機関病床数と外科病床数はやや少ない病院に勤務している傾向であった.外科病床数は40~59床に勤務する消化器外科医が最多であった.
消化器外科医(n=4,033) | その他の外科医(n=2,087) | ||
---|---|---|---|
年齢 | 30歳未満 | 172(4.3%) | 177(8.5%) |
30歳代 | 1,222(30.3%) | 687(32.9%) | |
40歳代 | 1,499(37.2%) | 706(33.8%) | |
50歳代 | 966(24.0%) | 446(21.4%) | |
60歳代 | 166(4.1%) | 66(3.2%) | |
70歳代以上 | 8(0.2%) | 5(0.2%) | |
性別 | 男性 | 3,841(95.2%) | 1,902(91.1%) |
女性 | 192(4.8%) | 185(8.9%) | |
主たる勤務医療機関 | 大学病院(旧国公立) | 815(20.2%) | 457(21.9%) |
大学病院(私立) | 500(12.4%) | 402(19.3%) | |
国立病院機構 | 218(5.4%) | 136(6.5%) | |
都道府県立病院 | 286(7.1%) | 214(10.3%) | |
市町村立病院 | 536(13.3%) | 192(9.2%) | |
公的病院(日赤,済生会など) | 645(16.0%) | 227(10.9%) | |
私立病院,診療所,他 | 949(23.5%) | 397(19.0%) | |
診療所 | 66(1.6%) | 53(2.5%) | |
その他 | 18(0.4%) | 9(0.4%) | |
勤務医療機関の病床数 | なし | 42(1.0%) | 41(2.0%) |
1~19床 | 26(0.6%) | 18(0.9%) | |
20~99床 | 201(5.0%) | 78(3.7%) | |
100~199床 | 491(12.2%) | 126(6.0%) | |
200~299床 | 459(11.4%) | 154(7.4%) | |
300~499床 | 986(24.4%) | 448(21.5%) | |
500床以上 | 1,828(45.3%) | 1,222(58.6%) | |
外科の病床数 | なし | 59(1.5%) | 73(3.5%) |
1~9床 | 70(1.7%) | 50(2.4%) | |
10~19床 | 230(5.7%) | 122(5.8%) | |
20~39床 | 796(19.7%) | 260(12.5%) | |
40~59床 | 1,399(34.7%) | 406(19.5%) | |
60~79床 | 570(14.1%) | 237(11.4%) | |
80~99床 | 338(8.4%) | 208(10.0%) | |
100床以上 | 571(14.2%) | 731(35.0%) |
次に,週55時間以上勤務する消化器外科医の特徴を分析した(表4).年齢では30歳未満が94.5%と最も高く,年齢が上がるにつれ,週55時間以上労働者の割合が減少した.しかし,50歳代でも65.0%,60歳代でも33.5%が週55時間以上の勤務をしていた.この割合をその他の外科医と比較してみたが有意差はなく,専門領域に限らず外科分野に共通する勤務実態と考えられた(表5).性別で大きな差異はなかった.勤務医療機関では大学病院や公的病院で長時間労働が多く,私立病院や診療所でその割合が少なかった.勤務機関の病床数,外科病床数が上がるにつれ,週55時間以上の医師数が増加,外科病床数が20床を越えれば70%以上が,80床を越えれば80%以上が週55時間以上の勤務となっていた.
年齢 | 30歳未満 | 94.5%(172/182) |
30歳代 | 86.1%(1,222/1,420) | |
40歳代 | 84.0%(1,499/1,785) | |
50歳代 | 65.0%(966/1,487) | |
60歳代 | 33.5%(166/495) | |
70歳代以上 | 17.0%(8/47) | |
性別 | 男性 | 74.6%(3,841/5,151) |
女性 | 72.6%(192/265) | |
主たる勤務医療機関 | 大学病院 | 81.3%(1,315/1,618) |
大学病院以外の公的病院 | 78.0%(1,685/2,161) | |
私立病院,診療所,他 | 63.1%(1,033/1,637) | |
勤務医療機関の病床数 | なし | 20.5%(42/205) |
1~19床 | 49.1%(26/53) | |
20~99床 | 75.0%(201/268) | |
100~199床 | 68.4%(491/718) | |
200~299床 | 73.4%(459/625) | |
300~499床 | 76.1%(986/1,295) | |
500床以上 | 81.2%(1,828/2,252) | |
外科の病床数 | なし | 24.0%(59/246) |
1~9床 | 65.4%(70/107) | |
10~19床 | 67.4%(230/341) | |
20~39床 | 72.7%(796/1,095) | |
40~59床 | 78.9%(1,399/1,778) | |
60~79床 | 78.4%(570/727) | |
80~99床 | 81.1%(338/417) | |
100床以上 | 81.0%(571/705) |
週55時間以上勤務者/全体数(%) | |||
---|---|---|---|
消化器外科医 | その他の外科医 | P | |
50歳代 | 966/1,487(65.0%) | 446/715(62.4%) | 0.24 |
60歳代 | 166/495(33.5%) | 66/235(28.1%) | 0.14 |
次に,週55時間以上勤務している消化器外科医を対象として,「労働時間についてどう感じているか?」のアンケート調査を実施,その集計結果を図4に示した.労働時間をやや短縮したいと回答した医師の割合ならびに非常に短縮したいと回答した消化器外科医の割合は,それぞれ52.5%と20.0%であり合計で72.5%であった.労働時間に対する感じ方を年齢別にみると,若い消化器外科医,特に30歳未満と30歳代の消化器外科医で短縮したいという希望が強いことがうかがえた(図5).また,医療機関別にみると,大学病院勤務の消化器外科医において労働時間短縮を望む割合が高かった.
週55時間以上勤務している消化器外科医を対象とした労働時間に対する感じ方
週55時間以上勤務している消化器外科医を対象とした年齢別での労働時間に対する感じ方
週55時間以上勤務の消化器外科医で勤務時間を短縮したいと感じている2,922名を対象に,勤務時間を短縮する方策を聞いたアンケート(複数回答可)では,医療事務の充実(2,038名)が最多で,化学療法・終末期医療などの他科分担(1,594名),メディカルスタッフ(看護師,薬剤師,技師)による支援業務の追加(1,562名),担当患者数を減らす,または外科医を増やす(1,562名)と続いた.しかし,主治医制から交代勤務制への変更は997名と少なかった.
今回の結果は,本学会がこれまでに行った調査(2007年,2011年)と比較し,電子メールを使用することで多人数のデータが得られた.対象者は,女性比率が少なかったが,これは,2007年,2011年のアンケートでは女性外科医の労働実態,環境を把握するために女性医師をより多く抽出したためである1)2).一方で,勤務場所や形態などに前2回と大きな違いはなかったと考えられる.今回の結果においても,週55時間以上の長時間労働者が依然として74.5%と高く,前2回のアンケートと差はみられなかった.
週55時間以上の長時間労働の分析では,外科医の中でも消化器外科医で割合がより高率であったが,この傾向は50歳代以降では他の外科医との差はなかった.したがって,消化器外科医の長時間勤務,ならびに50歳代以降の外科医の長時間勤務の実情は問題であると思われた.また,大学病院や公的病院,病床規模の大きい病院,外科病床数の多い病院で長時間勤務者が多かったが,大病院への患者集中や学生・若手医師の教育,学術活動など多彩な業務内容が付加されること4)が要因と考えられた.
長時間労働医師の72.5%は実際に労働時間短縮を希望していた.30歳未満,30歳代の新進消化器外科医でも,4人中3人が労働時間短縮を望んでおり,若い外科医の労働負担感が増えている可能性が示唆された.30歳未満や30歳代では,週55時間以上の勤務医師の割合が高いという現実はあるが,50歳代,60歳代の外科医と比べ仕事の熟練度に差がある一方で,仕事に対する考え方が変わってきている可能性も考えられた.しかし,最近議論されることのある医師の交代勤務制導入の希望者は必ずしも多くなく,消化器外科医では,治療を担当した患者を主治医として責任を持って診たいとの基本姿勢が強いことを反映しているとも考えられた.
労働時間短縮の方策としては,医療事務の充実を望む声が最も多かった.これは,前回アンケート(2011年)でもその提言がなされている事項であり,全体として依然十分な改善が達成されていないことが伺えた.
日本消化器外科学会では,これまでにも労働環境に関するアンケートを行ってきた.過酷な労働条件はわずかながら改善した面もあるが,依然として厳しい労働環境下でも世界トップレベルの医療水準を維持している.これは消化器外科医の高い倫理観,責任感に基づくと考えられるが,時代とともに仕事に対する考え方も変化し,将来にわたる医療水準を維持するためには,外科医にもワークライフバランスを考えた働き方が今後ますます重要と考えられる.近年,医療安全が強く叫ばれ,2015年度には改正医療法に基づいた医療事故調査制度も発足整備される予定となっている5).これらに対応するために,同意書の整備やインフォームドコンセントの更なる徹底など,外科医の負担がますます増加することも予測される.これらの医療安全業務を円滑化するうえでも,消化器外科医の労働環境整備は引き続き重要かつ喫緊の課題であることが明確になった.
これからの消化器外科医療をより魅力的なものとし,若手医師が,安心し,数多く消化器外科に参入できるよう,今回のアンケート結果を踏まえ,いくつかの提言を以下に述べたい.
医療事務の充実,他職種による役割分担の徹底.
化学療法・終末期医療などに携わる専門職を充実させ,消化器外科医が本来の業務に専念できる環境を整える.
看護師,薬剤師,技師などのメディカルスタッフを拡充し,これらスタッフの診療支援を充実する.
アンケート調査に協力していただいた会員および外科関連学会協議会の関係者の皆様に深く感謝いたします.また,日本消化器外科学会理事長 森 正樹先生に感謝申し上げます.
利益相反:なし