2010 年 59 巻 4 号 p. 500-503
伊勢原協同病院では,患者さんが安心して食べられる給食を提供することを目的に,地元野菜の積極的導入を「地産地消」の一環として平成17年1月から開始した。JA病院として「地産地消」に取り組むということは,自給率向上に寄与し地域とよりよい関係を作っていくために,大変重要なことと考えている。「地産地消」の利点として,生産者の顔が見える事により,食品の安心・安全につながることがあげられる。
現在,JAいせはら野菜部会の部会員10人により,病院への野菜の納入が行なわれている。当初は,生産者が作付け計画の中で作ったものを病院に出荷していたが,次第に病院が必要とする野菜を考慮した生産に変わってきた。最近では,金額ベースで野菜全体の約30%が地場野菜で占められるようになった。一方,現在の生産者の平均年齢が56歳であり,今後も継続的に続けるためには,新たな方策を考えなければならない時期にきている。生産者グループを現時点で増やすことは難しいが,現在のメンバーが作っていない品目について,他の生産者にサブメンバー的な位置づけでの納品依頼を開始している。