日本手術看護学会では，周術期特定行為パッケージ研修に関して，2020年10月と2022年1月に実態調査を実施した．結果から各施設の格差，配属や処遇，資格取得への理解不足が問題と考えられ，特定看護師配属施設では，業務内容やキャリア支援が課題であった．医師の働き方改革に関連して特定看護師の需要は今後高まると考える．特定看護師に，特定行為以外に手術室看護師の教育指導に関わることへの期待もあるが，手術室看護師配置数は診療報酬点数上の加算がなく看護師確保に苦慮している．特定行為研修受講推進のためには手術室看護師確保と特定行為が実施できる安定的な配属，業務内容整理やキャリア支援等の環境を整えることが課題である．
