応用地質
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令和6年1月能登半島地震,同年9月豪雨等による複合災害の発生要因と課題
稲垣 秀輝 西村 智博佐藤 昌人下村 博之
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2026 年 66 巻 6 号 p. 237-249

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抄録

最近,多様な複合災害の事例が多くなってきた.能登半島では令和6年1月の地震時に土砂災害が多数発生した.それだけでなく,その後の9月豪雨によって地震時に発生した山地の不安定土砂が,再流出したことが明らかになった.ただし,翌年の融雪による土砂移動はほとんどなかったが,地震・豪雨による広域の被害になるとその復旧は大変なものになるので,ソフト対策として土地利用のあり方や複合災害時の復興計画などを事前に立てておくことが重要になる.今後増加が予想される複合災害に備えるための手段として,地震後に緩んだ地盤をどのようにハザードとして見直し,土砂災害ハザードマップをリアルタイムでアップデートすべきか検討が必要である.そして,それに基づきどこに避難するのか,適正な避難ルートはどこか,いつまで避難を続けるのかなどの技術的なソフトの基準作りが重要である.また,複合災害で大きな災害になりやすい地形要素(たとえば0次谷,斜面下の切土,河川攻撃斜面など)と地質的素因(たとえば火砕岩,流れ盤構造,破砕帯,熱水変質帯など)の研究と対応策が応用地質学的課題である.

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© 一般社団法人 日本応用地質学会
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