高度防災情報時代における豪雨災害時の住民行動

－2002年7月台風6号豪雨災害を事例として－

抄録

近年急速に整備されつつある豪雨防災情報の実災害時における効果を評価する観点から，現地調査を行った．調査は2007年7月に台風6号および前線によって，最近30年で最大規模の被害(浸水家屋約700棟など)を生じた岩手県東山町・川崎村を対象とし，水文データの収集，現地でのヒアリング，アンケート調査(有効回答700)などを行った．災害時に，インターネットなどのリアルタイム雨量・水位情報を参照した回答者は5％程度であり，24％の回答者はシステムの存在を知っていたが利用していなかった．川崎村では74％の回答者が，避難などの判断に際して「雨量・水位などの情報を参考にした」と答えた．同村では防災行政無線を通じて国土交通省観測の水位情報などをリアルタイムに伝達しており，この情報が参考にされたものと思われる．車の移動，畳上げなどの家財保全行動の成功・失敗と，雨量・水位情報の取得成功・失敗の相関を見たところ，情報取得に成功した回答者は，家財保全行動に失敗した率が低いという関係が認められた．リアルタイム情報に対する関心自体は高く，情報が的確に伝われば，避災行動の成功につながる可能性が示唆された．しかし，災害時の情報伝達手段としてインターネット等は一般化しておらず，最新技術に過度な依存をせず，複数の情報伝達手段を活用することが効果的と思われる.