2015 年 83 巻 9 号 p. 761-764,a2
寒冷地の開水路に適用されている従来の対策工法では,表面被覆材の変状として浮き,膨れ,剥がれの発生,場合によっては部材内部の飽水度を増加させ既設躯体の凍害劣化を助長することが懸念されている。本報では,寒冷地の開水路における凍害発生メカニズムを踏まえ,凍害が発生している開水路の対策工法に求められる要件を整理する。その上で,この要件を満たしつつ将来的なモニタリングが可能な対策工法として,著者らが農林水産省官民連携新技術研究開発事業により開発を進めている水路更生工法の開発上の検討項目を述べ,試験施工により本工法の施工性を検証した結果を示す。