1990年代の大学院重点化政策により，大学院博士課程の定員と入学者数は急増したが，近年，入学希望者が減少し，修了者の就職率も低い状態にとどまっている。この傾向は，特に，農業農村工学分野において顕著で，これが長期間継続すれば，将来，大問題となるのは必定である。そこでまず，博士課程入学者の年次変化を，全国規模，農学分野，東京大学，東京大学農業農村工学分野，を対象に検討を行った。次いで，このような事態を招来した原因を，経済負担の増加と就職条件の悪化に求め，それらの中身の分析を行った。また，事態の打開に向けての東京大学の取組みと，東京大学大学院農学生命科学研究科の取組みを紹介し，最後に私見を述べてまとめとした。
