ボリビアの半乾燥地の渓谷地域では, 何世代にもわたって続けられてきた収奪的な生産活動により, 激しい土壌侵食が発生している。緑資源公団では, 1999年から当地域において土壌侵食防止対策の技術開発を目的として実証調査を開始した。調査では参加型により土壌保全事業を開始したが, 農民が事業に否定的な行動を表したことから意識改革のための参加型研修を実施し大きな効果を得た。保全事業の実施にあたっては, 単なる参加型手法では限界があり, 調査などを実施する前に, 意識改革のための研修を行うことが有効である。