オピオイドクライシスは，トランプ大統領が，公衆衛生上の非常事態宣言を出したことで広く知られるようになった．その始まりは，疼痛で苦しんでいる患者をなんとかしたいという善意であったが，グローバル化に取り残された社会環境を背景に，政策転換を悪用した製薬会社による安全性軽視の積極的なプロモーションにより，クライシスが拡大した．日本においては，まだ，オピオイドクライシスは起こっていないが，楽観視はできない．また，がん治療の進歩にともなって，がんサバイバーは増加していることからも注意は必要である．一度オピオイドクライシスが発生すると，終息させるのは至難の業である．そうならないため，オピオイド療法にかかわる全ての関係者が，適正使用に向け協力していくことが求められている．
