2015 年 15 巻 p. 1-9
本研究では,現在のがん検診の制度が抱える複数の問題をがん検診事業実施側(地域保健,職域保健)の視点から根本原因に着目し明らかにする。また,各市町村,地域・職域保健全体それぞれの視点から,今後,がん検診事業をより効果的に運営するための方策を提言する。結果,がん検診の問題のボトルネックとして,1)市町以外で実施されているがん検診受診者の把握ができていないこと,2)市町において,検診受診者の分析ができておらず,未受診者の特徴やどういった周知活動に効果があったかなどを分析していないこと,が明らかとなった。