日本では，入院中心の医療から在宅医療への移行が進められている。そのようななかで，医師の負担として「24時間の往診体制」，「医師自身の体力」，「24時間連絡を受けること」が大変なことであるとわかっている。本研究では，在宅医療を支援するシステムの分析を行い，キーパーソンである医師の負担軽減に関する検討を行った。調査の結果，医師が在宅医療を支援するシステムの事を認知していないことがわかった。つまり，在宅医療を支援するシステムを運営する医師会と実際に在宅医療を行う医師との間に認識のずれが生じていることが明らかになった。この医師会と医師の認識のずれを減らすことが，これからの在宅医療推進につながると考えられる。
