目的：入院中の患者の退院調整において，訪問看護師が病院に出向き，直接退院調整に関与した場合としなかった場合で，在宅移行期に起きた家族介護者の状況の違いについて比較し，検討した．
対象：都内急性期病院を退院した65歳以上の在宅療養者を主に介護する家族12名．
方法：対象者のうち，入院中に訪問看護師が病院に出向いて行う退院調整を受けて退院した場合を「関与あり群」6名，入院中には訪問看護師の関与がなく病院で通常の退院調整を受けた場合を「関与なし群」6名とした．調査は事例ごとに自記式質問紙および，半構造化インタビューを行った．聞き取った回答は研究者が検討し分類した．退院調整から在宅移行時の経験や思いについては質的帰納的に分析した．
結果：①関与なし群では，家族介護者の主観的な健康度が低く，介護負担感が高い傾向があった．②退院調整へ関与した専門職人数は，関与あり群が平均4.3名，関与なし群で平均2.8名であった．関与あり群は，病院と在宅ケア事業者の双方向の関与があったが，関与なし群は在宅ケア事業者の支援が少なかった．③保健・医療・福祉サービスの導入状況では，関与あり群は入院中にサービスの導入が計画され，退院後に追加導入はなかった．一方，関与なし群は退院後に介護力不足が顕在化し，サービスを追加導入していた．④在宅移行時の経験として，関与あり群は訪問看護師の支援に安心感を持ち，介護方法の指導を受け，介護を何とかやっていけると回答した．関与なし群は在宅移行時の不安感と，介護への戸惑いを感じていた．
結論：訪問看護師が退院調整に関与した場合，①家族介護者は健康状態の悪化や介護負担の増大を回避できると示唆された．②退院調整に多職種が関与し，地域連携の促進が可能である．③入院中に的確な保健・医療・福祉サービスが導入できることが示唆された．④家族介護者は在宅移行期より安心感をもち，生活状況に合わせた支援が補完され，介護へ適応するための支援が行われていた．訪問看護師の関与のなかった場合は，介護負担が大きく在宅移行期の不安感や介護への戸惑いがみられた．
