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オープンエデュケーション：開かれた教育が変える高等教育と生涯学習
2016 年 59 巻 1 号 p. 3-10
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2016 年 59 巻 1 号 p. 3-10
オープンエデュケーションは，教育を学校や大学など教育機関の枠を超えて「オープン」にする活動であり，教材蓄積や教育改善，生涯学習を広める効果をもつ。オープンエデュケーションはオンライン教育の普及をさせ，高等教育と生涯学習のあり方を促す可能性をもつ。知識基盤社会にふさわしい高等教育と高度な人材育成を実現させるために，オープンエデュケーションは不可欠である。
オープンエデュケーションとは一般に，教育を学校や大学など教育機関の枠を超えて「オープン（開く）」にすることを指す。このようなオープンエデュケーションの概念が主流となったのは，2000年代後半からのことであり，当初この用語は1960年代後半から普及した英国を発祥とした初等中等教育における教育改革のことを指した。教師から生徒への一方向的な管理教育を改善することを目的に，教室と教室の境目をなくし，生徒の興味を重視する学習者中心の教育活動が行われた。近年ではオープンエデュケーションはインターネットなどのネットワークやテクノロジーを活用し，教育を受ける機会をより開かれたものにする活動のことを指すようになった。
飯吉はオープンエデュケーションの構成分野として，オープンコースウェア（Opencourseware: OCW）のような教材に関する「オープン・コンテンツ」，教育的知識に関する「オープン・ナレッジ」，教育的ツールに関する「オープン・テクノロジー」を提案している1）。また筆者は拙書2）にて，オープンエデュケーションにかかわる活動を「コンテンツ」「プラットフォーム」「デバイス」「コミュニティ」に分類した。ではオープンエデュケーションの「オープン」とは何だろうか。筆者はオープンエデュケーションが「オープン」にするものは，「アクセス」「ライセンス」「シェアリング」の3つだと考えている。
まずオープン「アクセス」は，教育のために必要な知識への自由なアクセスのことである。学術研究においてオープンアクセスとは，学術情報や論文をインターネットを通じて無料で自由に利用できるようにすることを指す注1）。オープンエデュケーションにおけるオープンアクセスでは，この範囲を教育分野のリソースにも拡張する。その代表例がオープン教材（Open Educational Resources: OER）である。学校や大学などの教育機関に限らず，何らかの専門性をもった個人や組織が，教育のためにインターネット上に公開する教材は，すべてOERである。近年では無料の大学教科書を制作するオープン教科書（Open Textbook）が米国を中心に普及している。
次のオープン「ライセンス」は，誰かの作った教材を他者が使うことへの自由な承認（ライセンス）のことである。この目的は教材の再利用を促すことにある。OERの幅広い利用を促しさまざまな分野やレベルに対応した教材をそろえるためには，新たに教材を一から作るのではなく，今ある教材を再編集し作り替えるのが効率的である。そのために，多くのOERでは権利処理情報と再利用の可否があらかじめ表示される。OERで用いられるライセンス表示の代表例がクリエイティブ・コモンズ・ライセンス（以下，CCライセンス）である。CCライセンスはインターネット時代のための新しい著作権ルールで，作品を公開する作者がある条件の下，自分の作品を自由に使うことを承認する意思表示をするためのツールである注2）。OERにCCライセンスを付与することで，作者の権利を守りながらOERの共有と再利用を促すことが可能となる。
3つ目のオープン「シェアリング」とは，オープンアクセスとオープンライセンスを前提として，誰もが教材を制作し，制作したOERをインターネット上で共有することを指す。事例として，さまざまな個人や組織が制作したOERを検索できるWebサイトである「OER Commons」注3）や，大学によるOER公開Webサイト「OCW」注4），OERをモジュール（ある構成単位）に分割・蓄積して再利用をしやすくしたOERリポジトリである「OpenStax CNX」注5）（図1），米国Apple社が提供するアイチューンズ・ユー（iTunes U）注6）やカーン・アカデミー（Khan Academy）注7）などがある。OERを共有するだけでなく，OERを使って学び，相互に教え合うような学習コミュニティーもあり，この代表例が「OpenStudy」注8）である。
オープンエデュケーションの活動は2000年代前半から地道な活動として脈々と続いてきたが，2011年を境に起こった「MOOC（Massive Open Online Course：大規模公開オンライン講座）ブーム」により世間の衆目を集めることとなった。誰でも受講できるオンライン講座であるMOOCは，オープンエデュケーションのさまざまな活動によって得られた知恵と経験を生かしている。登録すれば誰でも受講できる教育サービスであることから，MOOCは先に触れたオープンエデュケーションがもつ「オープン」の要素のうち，オープン「アクセス」の要素を満たしている。しかしながら，一部に例外はあるものの多くのMOOCでは教材にCCライセンスなどのオープンなライセンスは付与されない。またMOOCの教材は一般的にMOOCを提供するCoursera（コーセラ），edX（エデックス）などのサービス内での利用に限定されているため，利用者が新しい教材を追加したり，今ある教材を再利用するようなオープンシェアリングを行うこともできない。この意味でMOOCは限定的なオープンエデュケーションだともいえる。一方で，MOOCはこれまでOERやOCWが果たせなかったオープンエデュケーションの急速な認知を促した。その理由には，MOOCが「eラーニング」という名前で定着しつつあったオンライン教育の新たな可能性を世間に示したことがある。世界のトップ大学がMOOCで講座を公開したことで，大学に入学せずともさまざまな学術分野についての知識を，まるで大学講義を受けるような形で学べるようになった。また，MOOCが教育の「イノベーション」として衆目を集める中で，MOOCの普及が今ある高等教育の仕組みを崩壊させるというまことしやかな言説が広まり，関係者の危機感を募らせたことがある3）。さらにMOOCの受講状況の調査から，講座の修了率が平均して1割に満たないことが明らかとなり，インターネットで自由に学ぶことの限界も示した。
いずれにせよMOOCはオープンエデュケーションが世間に知られる起爆剤の役目を果たし，インターネット上の「オープンな学習環境」がもつ可能性と課題を示すこととなった。これ自体は歓迎すべきことではあるが，教育をオープンにすることによる有意義かつ持続的な「教育イノベーション」を創出するには，一過性のMOOCブームに乗じるだけではなく，オープンエデュケーションが教育を変えるどのような可能性をもつのか，冷静な議論が必要である。
オープンエデュケーションの活動は，世界的な広がりを見せている。その背景には，オープンエデュケーションが教育機会の拡大や教育格差の是正に寄与しうるという理念的な側面と，教材や教育環境をオープンにすることが教育機関の広報として有益であるという実利的な側面がある。インターネット上でさまざまなOERが公開され，OERを共有するWebサイトやコミュニティーが生まれることで，教科書を買い学校や大学に通わずとも誰でも無料で自由に学べるようになる。また，OERをデジタル教材として教育現場に取り入れることで，教育効果を高めることも可能だろう。
これらのようなオープンエデュケーションが促す効果は，大きく分けて「教材蓄積」「教育改善」「生涯学習」の3つに整理できる。「教材蓄積」とは，CCライセンスのようなオープンなライセンスが付与されたOERが数多く提供され，さまざまな教育者や学習者によって制作・利用・再利用されることであり，多様な教材がインターネット上に蓄積されることである。OER Commonsや大学によるOCWサイトはその代表例である。「教育改善」とは，このようなOERを自学自習に用い学校や大学などの教育現場で教材として利用することで，より効果的な教育を実現することである。大学講義の予習教材としてOERを用い，反転授業（Flipped Classroom）注9）のような教育手法と組み合わせ，学生の理解度を高めることがその一例である。また「生涯学習」とは，OERを用いてインターネットを介した生涯学習の機会を提供することである。たとえば高校や大学を卒業した後，また経済的・地理的要因などさまざまな難しい事情を抱えて学校や大学に通うことができないとしても，さまざまな学術分野の学習や専門家教育を無料で受けられれば，知的好奇心を満たしつつ就業につながる専門知識を得ることができる。MOOCはその好例だろう。
オープンエデュケーションの普及は，高等教育と生涯学習のあり方を今後変化させる可能性を有している。
4.1 高等教育における可能性まず高等教育については，以下の3つが挙げられる。
（1） 教育現場でのMOOC活用欧米諸国においてはCourseraやUdacity，edXやFutureLearnなど，教育ベンチャー企業や大学コンソーシアムによるトップ大学のMOOCが数多く開講され，すでに研究総合大学が学部教育で提供している学問分野は，ほぼ網羅されつつある。わが国においても2013年にMOOC普及を推進する協議会「JMOOC（日本オープンオンライン教育推進協議会）」が産学連合による組織として設立され，2014年から日本語によるMOOCが開講されている。大学はMOOCを一般向けのオンライン講座だけではなく，学内教育用の教材にも転用できる。たとえば講義においての予習教材や補習教材としてMOOCを用いて，オンラインでの学習と教室での対面授業を組み合わせたブレンド型学習（Blended Learning）を導入することができる。実際に多くの大学ではMOOCを用いた反転授業が実施されている。
加えて，MOOCを今ある大学の授業に組み入れるだけでなく，MOOCを用いた全く新しい教育プログラムを立ち上げる取り組みもある。米国アリゾナ州立大学ではedXで開講するMOOCを使った初年次教育を実施し，イリノイ州立大学ではCourseraで開講するMOOCを使ったMBAコースを開設している。英語以外の教材の数はまだ限られるものの，ここ数年で急速に増えたMOOCを活用し，高等教育の新しい姿を模索する動きは今後も続くであろう。
（2） デジタルラーニングの普及国内外において高等教育は，教育の質向上に向けた教育改革が，国・地域や企業を含めた社会全体から強く求められている。かつての大学は「学びたいものが自ら学ぶ」学習者を想定していたが，今日の大学は体系化・組織化されたカリキュラムに基づいて，密度の濃い隙間のない教育空間を作り上げることを目指している4）。大学が輩出する学生が身につける知識や技術の獲得を保証するためには，学習成果やカリキュラムを絶え間なく評価し質向上を図ることが不可欠である。加えて今日の大学は高校を卒業したての若者だけでなく，働きながら，家族を養いながら学ぶ多くの非伝統的な学習者（non-traditional student）に対して広く門戸を開いている。このような学生は通常の学生と比べ，修了率が低いことが明らかになっている5）。大学は教育の質保証だけでなく，さまざまな学生の状況に対応した学習環境を提供する体制を整えなくてはならない。
このとき，オンライン教育を大学教育に導入することが意味をもつ。教育にテクノロジーを効果的に導入し，教育の質を担保しながらいつでもどこでも学べる環境を提供するデジタルラーニング（Digital Learning）の導入は，このような学習環境を実現する一助となる。学生の既習内容や理解度に応じて適切な教材やカリキュラムを提供するアダプティブラーニング（Adaptive Learning）はその一例である。この手法を導入するためには，オンライン学習で蓄積される学習履歴データを活用したラーニングアナリティクス（Learning Analytics）が不可欠である。学生の限られた学習時間と大学の限られた予算や人的資源を踏まえれば，大学がデジタルラーニングを教育へ積極的に導入することは理にかなっている。
海外におけるこの分野での注目すべき活動は，学習履歴データのオープン化である。米国カーネギーメロン大学やMITなどの大学は，NSF（米国国立科学財団）の補助を受けてLearnSphere（図2）というプロジェクトを推進している注10）。LearnSphereでは各大学の学習履歴データをOERやMOOCなどの教材と共に公開するリポジトリを構築し，研究知見だけでなくデータそのものを共有してデジタルラーニングの研究を加速させようとする取り組みであり，オープンサイエンスに近いアプローチである。このような教育分野におけるオープンデータの推進は，ラーニングアナリティクス研究の一助となるだろう。一方で，学習履歴データの利活用にあたっては，学習者がデータの利用方法に同意し，コントロール権を保持する権利の確保が必須である。実際に米国では公立学校で学習履歴データを用いるWebサービスが，保護者の懸念により中止となる事例も見られる。MOOCで得られる学習履歴データの活用可能性にのみ注目するのではなく，学習者や教育者の利便性とプライバシーのバランスを取ることが求められる。
大学教育でのMOOC活用が進むにしたがって，今後大学間での教材の共有・流通が進むと考えられる。実際にCourseraやedXは，ある大学の作ったMOOCを他の大学へライセンス販売することで収益を上げている。また，各大学で共通して教える科目がある場合，教材を共同制作し利用することは，決して安くはない教材開発にかかる費用を抑えることにつながる。たとえばスタンフォード大学の運営するMOOCプラットフォームStanford Onlineでは，ブリティッシュコロンビア大学など複数の大学でMOOCを共同制作し，各校の正規授業で用いている注11）。オランダのデルフト工科大学など欧米の6大学はMOOCを用いた単位互換システムを計画している6）。わが国においても北海道地区の国立大学7校の間で，OERを共同制作し，反転授業向けの教材として用いながら，遠隔教育を行っている7）。OERとMOOCがオンライン教育と対面教育の双方にもたらす効果を踏まえれば，今後も高等教育機関におけるオープンエデュケーションの普及は進展すると考えられる。
4.2 生涯学習における可能性生涯学習については，以下の3つが挙げられる。
（1） 生涯学習の促進CourseraやedX，またJMOOCがいま実現していることは，高等教育レベルのコンテンツ公開だけでなく，インターネットを介した生涯学習の提供である。MOOCの性質上，インターネットに接続する環境さえあれば誰しもMOOCで学び，学習者同士でコミュニケーションをして刺激を受け合いながら学ぶことができる。また大学のMOOCを受講し，講義の内容に興味をもった学習者が再び大学で学ぶことも考えられる。MOOCは既存の教育制度と生涯学習の間を学習者が「往復」する架け橋の役割をもちうる。情報化の進んだ知識基盤社会において必須である「開放制教育注12）」の考え方に基づいた生涯学習を実現する一手法にもなりうる。
（2） 人材育成手法の変化OERの普及は専門家教育の手法や枠組みを変える可能性もある。たとえば医療看護の分野では，ジェネラリストとしてキャリアを築いたり，ジェネラリストがスペシャリストを目指したり，また潜在看護師が再び職を得たりと，同じ職種の中でもさまざまなキャリア段階の移行がある。こうした多様なニーズに応じてOERを組み合わせたオンライン教育の機会を提供し，能力を評価して認定証を与えれば，専門家それぞれにとって望ましいキャリアを築くきっかけをつくることが可能になるだろう。
しかしながら，医療看護など特定の分野に限ったとしても，その分野をすべて網羅するOERを制作することは容易でない。さまざまなキャリア段階に対応するOERを機関を越えて開発し，専門家教育や学び直しに寄与する学習環境を整えることが望ましい。まずは現場のニーズが高く，確実に教えるべき内容から機関をまたいでOERを開発することが，普及への近道となるだろう。標準化できる部分はOERを活用し，各機関で独自の教育内容や実技は対面教育で充実させる。医療看護の分野に限らず，教育現場の実情に応じたブレンド型の教育を展開することが，専門職の知識や技能を高めることにつながるだろう。
（3） 現代社会にふさわしい学習コミュニティーの創出現代社会では社会の中でやり取りされる情報量が爆発的に増大し，あらゆる学術分野において知識が複雑化している。どの分野においても専門家は，学校や大学で一時的に知識や技能を習得するだけでなく，職に就いた後も学び続け専門職としての能力を更新してゆく必要がある。自然科学など，新しい現象の発見により理論の修正が常に行われ，知識の更新がたびたび行われる分野も多い。このような知識を広めるとき，知識の内容や体系が頻繁に変化するため，教える側が教材を常に更新する必要に迫られる。また，現代社会における知識はWikipediaに見られるような相互編集がなされる相対的・批判的なものとなっている。このような社会の中では，教育制度の枠を超えて社会の中で共同的・持続的に知識を構築し伝達することが必要である。
OERを用いた学習コミュニティーはこのような学習環境を創出しうる。MOOCも当初，Courseraのような大学教育を模したシステムではなく，より共同的な知識構築を狙った共同体であった。最初のMOOCである“Connectivism and Connective Knowledge（CCK）”では，学習者はホームページ上に用意されたOERを使い，それぞれが学んだ内容をブログやTwitterで相互に伝え合いながら協同的に学んだ。OERを使った学習コミュニティーは，かつてイリッチ8）が唱えた技能訓練と人間形成を分離せず，人々が学校制度にとらわれず臨機応変に学ぶ「教育のための網状組織」をコンピューターとインターネットが実現したものともいえる。
またこのような学習コミュニティーでは，学習者が学んだ内容を基にOERを制作し，OERを使って教える側に回ることが期待される。教えることは自らが学ぶための近道である。OERの制作は学んだ知識を基に実際に手を動かしながら学ぶ方法であり，誰しもが「作り手」となることで知識を伝播（でんぱ）させるメイカーズムーブメントと通じるアイデアである。教育者と学習者が入れ替わり続けるフラットな関係性は，あらゆる分野において知識が複雑化した現代社会において，知識を継承してゆくために効果的な方法である。オープンエデュケーションは，教育制度を超えて生涯学び続けることが不可欠である現代社会に相性のよい教育のあり方だといえる。
オープンエデュケーションは2000年代前半における実験的な模索期を経て，現在ではさまざまな教育場面に用いられる普及期に入っている。米国では，オープンエデュケーションが連邦政府レベルで教師や生徒を支援する活動として推進されている9）。オープンエデュケーションの普及には，OERに不可欠なオープンライセンスを支えるための著作権法整備と活動への資金援助が不可欠である。大規模な寄付財団による支援が期待できないわが国においては，政府や自治体による支援を考えざるをえない。オープンエデュケーションが国や地域に与える中長期的な効果を踏まえ，これらの活動を支える個人や組織への支援が強く求められる。
インターネットが社会におけるあたりまえのインフラとなっている現代社会において，オンライン教育の重要性は高まる一方である。知識基盤社会にふさわしい高等教育と高度な人材育成に向けて，オンライン教育は「教育イノベーション」の実現に不可欠な要素である。OERやMOOCの活用，オープンエデュケーションの活動の普及は国内外における高等教育ならびに生涯学習が多様化し質を向上させるための効果的な触媒である。一過性のブームに踊らされるのではなく，教育機会の均等化と教育効果の向上のため，オープンエデュケーションを意義ある形で普及してゆくことが，今後ますます求められる。
北海道大学准教授。大阪大学卒（博士 人間科学）。東京大学助教，UCバークレー客員研究員を経て現職。専門分野は教育工学，オープンエデュケーション。著書に『オープンエデュケーション』（東京電機大学出版局），『ネットで学ぶ世界の大学 MOOC入門』（実業之日本社）など。
