(財)電力中央研究所
2002 年 37 巻 p. 127-132
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本論文では、コージェネレーション用いた地域冷暖房と太陽光発電システムのエネルギー削減効果、及び従来型システムと比較したコスト上昇分当りの削減効果を、導入地域の建物用途構成(住宅、事務所、店舗の三用途)及び容積率に応じて検討した。さらに、地域冷暖房と太陽光発電システムの導入効果の比較検討も行い、様々な用途構成毎に地域冷暖房の効果の方が太陽光発電システムより大きくなる最低容積率等も求めた。
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