本研究は、人口約2400人の島根県海士町において、住民参加型でつくられた総合計画の策定プロセスを明らかにするとともに、計画策定後の住民の主体的な活動につながる条件について考察した。その結果、地縁型コミュニティから独立したテーマ型コミュニティを生み出すこと、多様な世代や性別や居住履歴でチームをつくること、当該チームが計画策定後も独自に活動を展開させられるように、リーダー、司会進行、書記などの役割分担を明確にしながら計画を策定すること、住民が興味を持った視点から計画のテーマや事業内容をまとめること、住民の活動をサポートする行政の部局を明確にしておくこと、住民が提案した事業を実施人数別にまとめておくことなどが重要であることが明らかになった。
