2014 年 49 巻 3 号 p. 645-650
地球温暖化を背景として、CO2排出量の削減の重要性が高まっている。これまで、地域冷暖房システムは大規模開発や商業地域において導入されてきた。一方で住宅用途の割合が大きな、熱需要の小さい地域では地域冷暖房システムの導入は困難である。本研究の目的は、郊外部住宅地における地域冷暖房システム導入を目的とした建物用途コントロールの有効性を明らかにすることである。論文では、はじめに十日市場におけるCO2排出量の推計に基づき横浜市のCO2排出量削減のため地区計画の特徴を見る。分析より、地域冷暖房システムは文教、医療、商業用途の利用により、導入が可能であり、CO2排出量御削減に有効であることが明らかになった。