日本の多くの島嶼部は、人口減少・高齢化によって様々な地域課題を抱えている。一方で、瀬戸内海の島嶼部は豊かな自然資源や温暖な気候、広大な農地を有しており、再生可能エネルギーの活用可能性が高いと考えられる。本研究では瀬戸内海に位置する大崎下島を対象に、エネルギーの需要量と再生可能エネルギーによる供給可能量を比較する。需要側としては、シミュレーションモデルを用いて住宅用エネルギー負荷を推定することによって、島内全体の熱・電力負荷を計算する。供給側としては、GISを用い、地域特性を考慮した4種の自然エネルギーによる供給可能量を推定する。結果として、地域資源を利用した再生可能エネルギーが高いポテンシャルを持ち、対象地におけるエネルギー自立は実現可能であることが示唆された。
