近年、若者を中心とした外出回数の減少が著しく、活動面の格差社会である「活動格差」が発生していることが指摘されている。個人の健康・地域活力を維持するために、自宅内外における活動の促進が必要である。本研究では生産年齢層の外出行動、自宅内における活動の実態とその状況に影響を及ぼしている要因を把握することを目的とする。アンケート調査を実施し、個人の活動の実態を地域・居住環境に加えて価値観・精神面を踏まえて把握した。結果として、居住環境、雇用状況が特に影響を及ぼすこと、趣味的活動の喚起が活動を増加させる可能性が高いことが明らかとなった。
