抄録
本研究では, 萩原らの先行研究における事業所モビリティ・マネジメントの導入可能性に関する分析結果が, 他地域でも同様の傾向を示すのか, またどのような属性の事業所で組織的プログラムの導入可能性があるのかを検証するため, 埼玉, 三重, 大分, 磐田, 豊田の各地域の事業所で実施されたアンケート調査結果の分析を行った. その結果, 萩原らの提案したマイカー通勤抑制の組織行動変容プロセスモデルが, 他地域の事業所においても成立することが示唆された. また従業員数が多い事業所, 運輸業においては, 職場MMを肯定的にとらえる可能性が示唆された一方で, 製造業は職場MMに対して否定的にとらえる可能性が存在することが示された.
