2010 年 27 巻 p. 507-513
本研究では、歩行空間を活性化させるために有効な手段であるオープンカフェについて、その実現可能性を検証するため、法制度への対応策を見出すとともに、日本の道路空間におけるオープンカフェの継続的実施に向けた方策について検討を行った。結果として、法制度に対しては、行政と地元の協働によるオープンカフェ実行委員会を発足することにより許可の取得が可能であるということが明らかになった。また、実施手法に関しては、暖かい季節に休日または月1回の実施が望ましく、沿道店舗の協力体制を整えた上で飲食店舗による屋外販売を行うこと、またテーブルと同時にベンチの設置が有効であるという結論が得られた。