目的 わが国の今後の脳卒中対策に資するため，脳卒中予防対策を長期間実施した地域における，1964年の対策開始当初から最近までの脳卒中発生者の発生時症状と 1 年後の予後を検討し，脳卒中の重症度の推移について明らかにする。
方法 対象集団は，秋田県井川町（2000年人口6,116人）である。1964-69年（I期），1970-79年（II期），1980-89年（III期），1990-98年（IV期）の期間に分けて，30～69歳，70歳以上の年齢層別に，①脳卒中の発生数・発生率，②発生時の意識障害・運動麻痺の有無，③発生 1 年後までの生命予後，④症状と死亡期間を組み合わせた重症度分類（A：発生から 1 日以内の死亡，B：2～7 日目の死亡，C：8 日以上の生存かつ完全片麻痺，D：8 日以上の生存かつ不全片麻痺または麻痺無し），⑤発生 1 年後の日常生活活動能力について検討した。
成績 I期からIV期にかけて，30～69歳では，脳卒中発生数は41%減少し，脳卒中発生率は66%減少した。70歳以上では，この間の人口増加率が+271%であったのに対し，脳卒中発生数の増加率は100%にとどまり，脳卒中発生率は64%減少した。脳卒中発生時に運動麻痺を認めない者の割合は，30～69歳，70歳以上ともに，I期からIV期にかけて増加傾向を認めた。脳卒中発生時の重症度分類の推移は，いずれの年齢層でも，重症である A, B 区分の割合がI期からIV期にかけて減少し，軽症の D 区分の割合がIII期からIV期にかけて増加した。脳卒中発生から 1 年以上生存した者の割合は，30～69歳ではI期71%からIV期86%へ，70歳以上ではI期36%からIV期61%へと増加傾向を認めた。脳卒中発生後 1 年後の日常生活活動能力についてみると，寝たきりの数は，30～69歳では，I期からII期にかけて，5 人から11人へと増加したものの，II期以降は，この間の人口増加にもかかわらず，III期，IV期ともに 5 人と減少した。70歳以上でも，寝たきりの数は，I期の 3 人から，II期 8 人，III期11人へと増加したものの，III期からIV期にかけては11人から 9 人へと，この間の人口増加にもかかわらず，増加は頭打ちとなった。
結論 脳卒中予防対策を長期間，実施した地域において，脳卒中発生率や発生数の減少に加え，発生時の症状の軽減ならびに 1 年後の予後の改善が認められ，脳卒中発作自体が軽症化したことが示された。
