目的 介護予防運動の活動拠点までの物理的距離や社会交流状況に焦点を当て，地方自治体で実施されている介護予防運動の認知に関連する要因の検討を行う。
方法 茨城県笠間市在住の要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者6,601人（男性3,206人；平均年齢73.0±6.2歳，女性3,395人；平均年齢73.2±6.4歳）を分析対象とした（調査期間：2013年 6 月）。従属変数を介護予防運動（シルバーリハビリ体操（silver rehabili taisou；SRT）およびスクエアステップ（square-stepping exercise；SSE））の認知状況（認知者/非認知者），独立変数を地域活動への参加の有無，友人宅訪問の有無，主な外出手段，自宅から介護予防運動の活動拠点までの道路距離，起居動作能力，認知機能および近所の人口密度としたロジスティック回帰分析を行った。
結果 介護予防運動の認知状況と自宅から活動拠点までの道路距離との関連を検討した結果，認知者は有意に活動拠点の近くに住んでおり，距離が長くなるほど認知率は低下する傾向にあった。男女で共通してみられた介護予防運動の認知の促進要因は，地域活動をしていること（男性；SRT–Odds Ratio（OR）=2.54，SSE–OR=2.19：女性；SRT–OR=4.14，SSE–OR=3.34），友人の家を訪ねていること（男性；SRT–OR=1.45，SSE–OR=1.49：女性；SRT–OR=1.44，SSE–OR=1.73）であった。性特有の阻害要因としては，男性は起居動作能力低下があること（SRT–OR=0.73，SSE–OR=0.56），女性は，主な外出手段が他者が運転する車であること（SRT–OR=0.79，SSE–OR=0.78）であった。自宅から活動拠点までの道路距離については，500 m より離れると認知率が下がる傾向にあった。
結論 介護予防運動の種類や対象者の性に関わらず，地域活動をしていることや友人の家を訪ねていることが認知の促進要因として明らかとなった。一方，拠点までの道路距離については，500 m よりも遠いことが認知の阻害要因になる可能性が示唆された。今後地域において介護予防運動の取り組みを広げてゆくためには，既存施設を利用して道路距離500 m 圏内をめどとして地域住民をカバーできるよう活動拠点の設置を計画的に行うことや，地域情報誌の活用や自宅訪問など社会交流の少ない者へのアプローチ法を工夫することが必要である。
