日本公衆衛生雑誌
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研究ノート
長崎県における薬局 DOTS 実施可能性の検討
濱田 由香里中尾 理恵子大西 真由美
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2016 年 63 巻 5 号 p. 260-268

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抄録

目的 長崎県で「薬局 DOTS」を展開するための薬局側の準備状況を明らかにするとともに,薬局 DOTS 展開の実施可能性について分析し,今後行政が薬局 DOTS 導入に向けた検討を行う際の基礎資料とすることを目的とした。
方法 長崎県内の結核指定医療機関533店舗の薬局開設者(概ね薬剤師)を対象に,郵送法による自記式質問紙調査を実施した。質問項目は,1)回答者の属性,2)薬局関連情報,3)結核関連学会等参加経験の有無,4)DOTS の認知および薬局 DOTS 協力や研修参加意向,5)薬局 DOTS を実施する場合の課題や必要条件等である。薬局 DOTS の「協力意向」および「研修会参加意向」の関連要素について χ2 検定により分析した。有意水準は0.05未満とした。
結果 有効回答212件(有効回答率39.8%)を分析したところ,「学会・研修会参加」,「結核患者支援経験」,「DOTS 認知」,「薬局 DOTS 認知」,「基準調剤加算」,「地域医療連携体制」を有している薬局開設者は,「薬局 DOTS 協力意志有」に統計学的有意に関連していた。また,50歳未満かつ,「学会・研修会参加」,「結核患者支援経験」,「DOTS 認知」,「薬局 DOTS 認知」,「基準調剤加算」,「地域医療連携体制」を有している薬局開設者は,「薬局 DOTS 研修会参加意志有」に統計学的有意に関連していた。薬局 DOTS 展開の必要条件として,6 割以上が「結核に関する知識や情報」,過半数が「薬局のマンパワー」と回答した。
結論 「基準調剤加算」および「地域医療連携体制」を有する薬局,50歳未満で,かつ結核関連学会などへ積極的に参加している薬局開設者の中から,今後薬局 DOTS の協力が得られる可能性が高いと考えられる。また,今後は行政が医療機関と連携し,結核や薬局 DOTS に関する研修会を開催するなど十分な準備体制を整えることで,長崎県内での薬局 DOTS 展開が期待できると考えられた。

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© 2016 日本公衆衛生学会
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